サポート企業一覧
検索結果一覧
進出国 ミャンマー
サポートジャンル海外進出総合支援
-
Intellectual Design Group株式会社
タイでのFDA申請、法規制相談、東南アジアへの進出なら私たちにお任せください!
IDGは、タイおよびASEAN加盟国への進出をサポートする、国際ビジネスコンサルティング会社です。
タイでのFDA申請、知的財産、法律、会計・税務、商標登録、IT技術、デザイン、マーケティング、ブランディングなどについての相談をお受けします。
タイ、シンガポール、インドネシア、マレーシア、ベトナム、ミャンマーなどの東南アジア諸国(ASEAN)での起業、または事業拡大をお考えの日本の企業、起業家の皆様をお手伝いします。弊社には、経験豊富な弁護士、弁理士、事業開発コンサルタント、マーケター、デザイナーが所属しており、専門家の数は40名以上です。既に5000を超える、タイの大企業、中小企業、起業家の方々をお手伝いしています。
企業様の東南アジアでのビジネス拡大や起業を成功させるため、専門家が一丸となって皆様を全面的にバックアップいたします。
-
サイエスト株式会社
海外ビジネスプロシェッショナルが長年培った人脈・ノウハウをフル活用し、貴社のもう一人の海外事業部長として海外事業を推進します。
全ての企業と個人のグローバル化を支援するのが、サイエストの使命です。
サイエストは、日本の優れた人材、企業、サービス、文化を世界に幅広く紹介し、より志が開かれた社会を世界中に作り出していくための企業として、2013年5月に設立されました。
近年、日本企業の国内事業環境が厳しい局面を迎える中、アジアを筆頭にした新興国が世界経済で存在感を増しています。
それに伴い、世界中の企業がアジアなどの新興マーケットの開拓を重要な経営戦略のひとつと位置付け、一層注力の度合いを高めています。
サイエストは、創業メンバーが様々な海外展開事業に携わる中で、特に日本企業の製品、サービス、コンテンツには非常に多くの可能性を秘めていると、確信するに至りました。
ただ、海外市場開拓の可能性はあるものの、その実現に苦労している企業も少なくありません。
我々はその課題を
(1)海外事業の担当人材の不足
(2)海外事業の運営ノウハウの不足
(3)海外企業とのネットワーク不足
と捉え、それぞれに本質的なソリューションを提供してまいります。
また、組織を構成する個人のグローバル化も支援し、より優れた人材、企業、そしてサービスや文化を世界中に発信してまいります。
そうして、活発で明るい社会づくりに貢献することで、日本はもちろん、世界から広く必要とされる企業を目指します。
-
ニールセン・アイキュー・ジャパン合同会社
世界最大のマーケティングリサーチ会社です
世界最大のマーケティング調査会社。
商品開発イノベーションからマーケティング活動の最適化まで、購買行動にかかわる包括的消費者インサイトを活用したビジネスサポートを行っています。
消費者調査、ショッパー調査、売上予測、海外市場情報提供 等 -
株式会社エイチエスイー・エクスプレス ジャパン
■ ◆航空・海上輸出入のプロ◆ (株)エイチエスイー・エクスプレス ジャパン
HSE EXPRESS JAPANは日本・海外間の物流を通じて諸外国間の友好な関係をサポートしていきます。
世界へ広がる海外物流ネットワークを駆使した高品質なサービスを提供。
実務経験の高いベテランスタッフで構成してる為、通関が難しい他法令、越境EC貨物等も対応可能です。
[業務内容]
●航空便・海上便手配
●一般・他法令輸出入通関
●AMAZON貨物の輸入通関
●越境EC輸出入通関(B2B2C,B2C)
●SP輸出入通関
●倉庫入出庫管理
●国内運送
●FBA運送
[輸出入対応可能地域]
東アジア
中国、香港、台湾、韓国
東南アジア
ベトナム、フィリピン、タイ、マレーシア、シンガポール、インドネシア、
ラオス、カンボジア、ミャンマー
南アジア
インド
北米・中南米
米国、カナダ、メキシコ、ブラジル、コロンビア
欧州
ドイツ、チェコ、ハンガリー、ルーマニア、ポーランド、オーストリア、
ロシア、英国、アイルランド、オランダ、ベルギー、フランス、イタリア、
スイス、スペイン、ポルトガル
輸出入の経験のない方でもお気軽にご連絡下さい。
◆--------------------------------------------◆
株式会社エイチエスイー・エクスプレス ジャパン
TEL:03-6459-6941 FAX:03-6459-6951
URL:https://www.hse-express.co.jp
◆--------------------------------------------◆ -
グローバルゲート株式会社
御社の海外進出やクロスボーダーM&Aを経験豊富なベテランスタッフがサポートします。
【グローバルゲート株式会社】
<グローバル(一部の国を除く)>
海外進出支援、海外事業再編・撤退、海外子会社事業再生、海外子会社経営顧問、合弁組成、海外代理店開拓支援、海外市場調査・企業調査、事業スキーム構築支援、
<中国圏>
進出支援、合弁組成支援、現地企業出資支援、代理店開拓、子会社事業再生、撤退、トラブルシューテイング、人事労務規定整備支援、事業戦略立案、事業モデル修正支援
<中小型M&A>
中国アセアン中小型M&A(投資金額数千万円〜30億円程度に低予算で対応)
・M&A FA実務
・売り案件調査(ロングリスト→ショートリスト→タッピング→交渉を一貫支援)
その他M&A(グローバルカバー・欧州、オセアニア、インド、US)
海外先端技術・ニュービジネスモデルスタートアップ投資(イスラエル、アジア)
<日本国内企業向け>
海外企業プロダクツ日本代理店契約獲得支援、インバウンドビジネス戦略コンサルテイング、スタートアップ企業資本提携支援 -
株式会社ホクビ
国内ものづくり企業の海外マーケット進出をサポートする「8click」を運営しています。
■サービス内容
①8click海外配送:格安輸送費で輸出業務も代行!
②8click販売管理:貿易書類が8回のクリックで完成!
③8click海外進出支援:日本にいながら簡単テストマーケティング -
株式会社東京コンサルティングファーム
【26ヵ国39拠点】各国日本人駐在員が現地にてサポートいたします。
26ヵ国39拠点を持つグローバルコンサルティングファームです。
海外進出から海外子会社管理、事業戦略再構築など海外ビジネスをトータルにサポートしています。
「ボーダレス化」の流れに従って、我々は、「日本発の国際会計事務所」として、今後の30年を見据えたビジネス展開を行っていきます。 -
グローバルイノベーションコンサルティング株式会社
大規模システム開発から、小規模システム開発まで、幅広いニーズに対して、日本語および英語に堪能なバイリンガル・ミャンマー人エンジニアチームが対応
GICグループは日本、ミャンマーおよびUSの3社で構成されています。主な事業は日本およびミャンマーでシステム開発をラボ型・受託での請負開発含むオフショア形式で行っています。また、USではDXやIoTといった先進事例の各種調査業務を行う役割を担っています。
当社は2011年4月に現在の3名の役員で設立された会社です。設立当初はミャンマーやフィリピンに向けた海外進出のコンサルテーションが主な事業でしたが、現在ではシステム開発(オフショア開発)を中心に、日本語・英語ともに堪能なミャンマー人バイリンガルITエンジニアの派遣事業等も行っています。
DX(デジタル・トランスフォーメーション)推進やシステム開発を含めた様々な案件を、多くのクライアントの皆様と推進することができた結果、現在では近年注目されているミャンマーオフショア開発において、当社が圧倒的No.1のポジションとなっています。 -
大和合同会社
イノベーションの実験室@南インド
大和合同会社は南インドを拠点とする「イノベーションの実験室」 (Wow-biz Lab) です。現場から戦略まで、各国での豊富な経験に基づき「インドで試行錯誤するベースキャンプ」を提供しています。
「正解はない。計画通りにいかない。だからこそ早い者勝ち」のVUCAの世界においてクライアントと共に、時にクライアントに代わって現場で試行錯誤する新しい形のプロフェッショナル・サービスを開発・提供しています。
インドの外国企業として、自ら七転び八起きした経験から企業・政府・組織・個人へ提言・助言をしています。 -
GC COMMUNICATIONS
海外事業を推進するリーダーをお探しですか?
御社では、こんな状況ではありませんか?
マーケットリサーチの進め方がわからない
どこの市場で売れるのか、わからない
誰に聞けば良いのか、わからない
海外パートナーの選び方がわからない
商談の進め方がわからない
わからないことが多く、行動ができていない
内需だけで持続的に会社を発展させていくのは、厳しさを増す一方・・・
視点を海外に向けると、人口は増え、労働人口が多く、経済成長が見込まれる市場が
たくさんある中、海外ビジネスを考えなくてもいいのですか?
中国や韓国、そして日本のライバル企業はすでに行動を開始している中、検討しているだけでは解決できず、差が開く一方です。
会社を持続的に発展させたいのであれば、もはや待ったなしの状況です。
そうとはいえ、“何からやれば良いのかわからない”、“海外に長けている人材がいない”、“事業を推進するリーダーがいない“、こんな状況であれば、私を御社の一員としてご活用ください。
海外販路開拓に向けて御社に必要とされる営業の仕組みを構築し、その仕組みを運用する人財を育成します。