海外人材紹介でインドネシア人材に特化して人材紹介を行っています。
有料職業紹介事業許可　23-ユ-301947　取得
特定技能支援機関　22登-007916　取得
インドネシア政府公認LPK及び日本語学校には多数の優秀な人材がおります。
㈱ヒューマンネクサスはインドネシアLPK・日本語学校と提携しています。
当社、社長はインドネシアに何度も渡航していますので現地インドネシア人とのネットワークも確立できています。

当社は2019年の創業より、米国ニューヨークと東京の2拠点にて事業を継続して参りました。消費とイノベーションの最先端地である米国トレンドを応用した米国進出コンサルティングと実行支援、BPOサービスを一気通貫でご提供しております。5年以上の自社の米国事業経験を元に価値ある支援をお約束いたします。

事業領域
　・米国進出コンサルティング/実行支援
　・BPOサービス
　・アジア展開進出コンサルティング（米国企業向け）
　・食品を中心とする日米における物販

ビジョン
　世界の進歩に向けて、想像を超えることをクライアントと共に実現する

ミッション
　クライアントの事業価値を最大化する

対応可能領域
①進出検証フェーズ
　・米国進出コンサルティング/仮説立案
　・市場調査（3C分析）
　・視察支援（アメリカ全域）
　・事業コンセプト構築/ブランド定義
　・テストマーケティング実施
　・展示会出展
　・独自イベント企画
　・FDA対応等法規制関連

②本格進出フェーズ
　・全体戦略/ロードマップ策定
　・パートナーシップ構築
　・PoC実施/実行支援
　・E2ビザ取得支援（過去5年の最新実績15社以上）
　・事業計画作成
　・法人登記、法人銀行口座/クレジットカード取得代行
　・サイト構築/運用
　・デジタルマーケティング全般
　・セールス代行
　・プロフェッショナルレポート作成

他にも関連するところあればご相談ください。

2024年3月に出島登録をさせていただきました。当プラットフォームでの実績はまだございませんが、会社としては数多くの支援実績がございます。

2017年創業ながらも、アメリカ市場向けのデジタルマーケティング事業で実績を上げており、お客様に最適なサービスを提供します。

弊社は世界でも市場規模が大きいアメリカ市場に特化し、最新情報とスキルを基に最短でお客様のアメリカ進出成功を目指します。

これまでサポートさせて頂いた企業様は100社以上にのぼる上、アメリカ西部と南部に複数拠点があり、全米各地の現地情報に精通している事と
デジタル広告の運用を軸としたデータ分析ならびにWebコンサルティングにおいてお客様より高い評価を頂いております。

【デジタルマーケティング事業】
お客様のブランドや商品を潜在顧客に広める為にオンラインを活用したマーケティングを行います。使用言語は日本語・英語です。

　-コンサルティング
　-Web&SNS広告企画・運用（Google,Facebook,Instagram,YouTube,TikTok,X(旧Twitter)など）
　-SNSアカウント作成・運用（Facebook,Instagram,YouTube,TikTok,X(旧Twitter)など）
　-Web制作（ホームページ,ランディングページ,ECサイト,バナー,動画制作など）
　-SEO対策（Googleの検索結果における上位表示を目的とした内部と外部のコンテンツ対策&サイトスピード改善など）
　-PR&インフルエンサーマーケティング（Facebook,Instagram,YouTube,TikTok,X(旧Twitter)など）

オンライン上で顧客の反応を数値として可視化しながら、費用対効果を高め、顧客獲得や売上に繋がるマーケティング施策が可能です。

balconiaは、東京・上海・香港を拠点に、ブランド戦略立案、クリエイティブ制作、システム開発の３つのサービスを提供するマーケティング支援企業です。
特に、中華圏マーケティング支援では、ブランド戦略の立案、マーケティングの企画、戦略立案のために必要な調査の設計・進行、クリエイティブの制作まで一貫したサービスを提供しています。
ストラテジスト、リサーチャー、クリエイティブ、各分野のスペシャリストが連携し、御社に寄り添いながら課題を解決します。
御社の課題やお悩みをそのまま私たちにお聞かせください。現状の整理、課題の設定から、戦略立案、マーケティング施策の企画・実行まで、私たちがお手伝い致します。

▼中華圏マーケティング支援のメニュー例
・中国へのブランド進出支援／カルチャライズ
・インバウンドマーケティング支援
・中国市場調査、消費者調査
・中国現地でのマーケター代行
・コピー、キービジュアル、冊子、ムービーなどの制作
・オリジナルボードゲームを使ったセミナー開催
・ウェブサイト、WeChatなどのSNSコンテンツ制作
・システム／アプリ開発、保守・運用
いずれもネイティブスタッフと日本人が密に連携をとりながら共同でプロジェクト進めていきます。

豊富な経験で、貴社や地域のブランディング、海外販路決定戦略を分析とマーケティングで支援します！

弊社は30年以上に渡り日系企業のインドでのビジネスのサポートをしてきた実績があります。代表のAjayを始めとした各部門のパートナー、マネージャーたちは日本に訪れた経験もあり、日本人のビジネス商習慣、文化に精通しております。

インドで信頼できるパートナーを探している方、インドでのビジネスにご興味のある企業の担当者様ご連絡お待ちしております。

弊社では主に以下の業務を提供しております。
・会計及びビジネスサポート
・監査
・ビジネスアドバイザリー
・デジタルオートメーション & DX改革
・リスクアドバイザリー
・税務
・トランザクションアドバイザリー

その他にも信頼できるCSの採用、インドでの拠点設立に伴いオフィスや住居探しなどフレキシブルにご対応可能ですのでご相談ください。

人材紹介、海外進出コンサルティングを中心として、お客様へのサービスをご提供しております。所属スタッフは全員、海外経験者でグローバルでの視点を重視しております。

人材紹介領域では企業、求職者様、双方の考えを理解したうえで将来のあるべき姿、目標に向かった考えを共有したご提案を行っております。

コンサルティング領域ではお客様のビジネスモデルを理解したうえ、将来のゴールに向けて一緒に成長をして行く事を目指してサービスのご提供を致します。また製造業を経験したスタッフもおり、サービス業に限らず、対応が可能となっております。

このほか、メキシコ拠点を活かした北米市場の動向をチェックしており、今の動向を肌感覚でお伝えが可能となっております。

1994年に設立しました。日系人材紹介会社では日本人、タイ人向けの求職・求人で一番長くタイ現地にて営業しています。長いお付き合いをさせていただいている会社も多く、顧客企業及び仕事を探している方の将来を考えた求人・求職のお手伝いをしています。

「いつも笑顔で」をモットーに弊社に関わる全ての人たちが幸せになれるような仕事を心がけています。

2009年4月、設立時より15年間を過ごしたサーミットタワーからバンコク中心部アソークとスクンビットの四つ角にあるインターチェンジ21に移転しました。2011年には年間の求人求職紹介人数が2,000名を越えました。

2007年から2015年まで、毎年、労働省から許認可を受けた人材紹介会社の中では最多の紹介者数を続けており、優良人材紹介会社の表彰も受けています。

「タイでがんばる日本企業を応援する会社」を目指し、2012年にレンタルオフィスOFFICE23、2013年には社員研修事業VALUE INOVATION SEMINAR & TRAINING、マーケティングリサーチ会社JAPANPLUS、ミャンマー、ヤンゴンでの人材紹介会社J-SAT GENERAL SERVICEの4つのグループ会社を立ち上げました。

2015年にはタイの人達への更なる貢献を願い、タイ人社員向けの人材教育・研修会社TRAINING AND SEMINAR KOTSUKOTSU CO.,LTD.を設立しました。

2019年には海外向け人材紹介会社THAI NIPPON FELLOWSHIP RECRUITMENT CO., LTD.を設立しました。

これからも皆様と一緒に成長し、お役に立ちたいと日々考えながら仕事をしています。

アジア地域全体で、位置データ、マーケティングデータについて深く、広範囲なデータを収集して、グローバルな小売業者、製造会社、デべロッパーの課題解決に実績を積み重ねています。

アジア地域の豊富なデータベースをもち、マーケティングに必要なデータの抽出、見える化のコンサルティングを実施。

こうしたデータを利用して、市場調査、商圏調査にも幅広く対応しています。

・市場環境調査
・商圏調査
・競争環境調査
・市場開拓支援 

以下の国に実績があります。
・日本、ベトナム、フィリピン、カンボジア、インドネシア、マレーシア、ラオス、中国、香港、シンガポール、韓国、台湾、インド、オーストラリア​　ミャンマー

横浜とLAの2拠点で展開しているDigital Creative Houseになります。

https://www.goriderep.com/

現在の顧客割合は　日系企業8割　米系企業2割程度です。

自社サービスではGO RIDE NEWS   https://www.go-ride-news.com/
というメディアサイトで海外ウェブサービスなどの情報発信を行っております。

E Commerceについては　Shopifyを使用して構築することが多く越境および日本国内EC両方に対応しております。

アメリカではweworkを使用しており、都内での打ち合わせでもweworkを使用することが多くあります。