【会社概要】

■私たちレインは、世界40カ国以上にわたり構築された専門家とのネットワークで、様々な日本
   企業のグローバルな展望に基づいた海外進出の支援をしています。

■レイン独自のネットワークは現地語・日本語を解する多数の専門調査員や、様々な専門領域を
   持つ大学教授陣、また、現地の内情に精通した各国の調査会社などから構成されます。

■カバーする地域は東アジア、東南アジア、南アジア、中東、欧州、アフリカ、北米、中南米
　及び、世界各地における効果的な調査とその分析により、現地の最新状況をつぶさに把握する
　ことが可能です。

■レインは現地のリサーチだけでなく、海外視察のプラニングからビジネスパートナーの発掘、
　商談のコーディネートもサポート。海外進出においてあらゆる局面のニーズに対応した包括的な
　ソリューションを提供しています。



【レインの特徴】

①『日本からの視点と世界のトレンドの交差点から最新情報を提供』

       >>> 世界40カ国のネットワークで国内・海外の視点から最新の調査・分析を実施します。


②『複数カ国の調査・コーディネーションを同時に実施可能』

　    >>> 海外進出の様々な局面において、ワンストップサービスを効率的に提供します。


③『大手調査会社・シンクタンクとの信頼と実績』

       >>> 企業のバックエンドとして、あらゆるストラテジーに対応してきた経験があります。


④『徹底したフォローアップとスピーディーなバックアップ体制』

　    >>> 様々なニーズにマッチした最適なソリューションで迅速にサポートします。



【世界に広がるレイン独自のネットワーク】

■日本と海外を熟知した専門家とのパートナーシップ

レインとパートナーシップを結んでいる専門家は、現地の言語と日本語、または英語を解し、
日本企業を含む多くのグローバル企業との幅広いプロジェクト経験を持っており、日本国内
と海外双方の視点からビジネスを熟知しています。


■東南アジアすべての国にIT・経営学系等の教授陣とのネットワーク

日本やアジアの大学教授陣との連携により、学術的な観点を取り入れた専門知識のインプッ
トだけでなく、様々な専門家・有識者の窓口として応用もできます。また、このようなネッ
トワークを活用し産学連携プロジェクトを企画することも可能です。


■地場にネットワークを持つ調査会社との連携

大規模な調査については、現地の内情に精通した各国の現地調査会社や、その地域特有の文化、
言語、法律、習慣を熟知した地場系の調査会社と連携することで、よりローカルな視点で
精度の高い情報収集と分析を可能にしています。



【実績のある国】

東アジア  >>>  中国・韓国・台湾・香港
東南アジア  >>>  タイ・インドネシア・ベトナム・フィリピン・マレーシア・シンガポール 他
南アジア  >>>  インド・スリランカ・ネパール・パキスタン・バングラデシュ
中東  >>>  トルコ・UAE・サウジアラビア
欧州  >>>  イギリス・スペイン・イタリア・フランス・ドイツ・スウェーデン
アフリカ  >>>  南アフリカ・エジプト・ジンバブエ・ケニア
北米  >>>  アメリカ・カナダ
中南米  >>>  ブラジル・アルゼンチン・メキシコ

本社はフィレンツェにあり、その他本部をベオグラード（セルビア）、クリチバ（ブラジル）、リヤド（サウジアラビア）に置き、各国企業の海外進出をサポートしております。
各国のビジネス・デザイナーと呼ばれるパートナー、エクスポートマネージャー、プロジェクトマネージャーによって構築されたネットワークは、フランス、ドイツ、トルコ、イラン、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、日本、アルゼンチンにおいて各国企業の事業を拡大しています。
これらの市場はすべて当社ヒーローズが専門知識を有する市場であり、広範な市場・セクター知識、多言語に対応し、商習慣、文化を熟知した現地スタッフを擁しています。主な実践分野は、自動車、ファッション、食品・飲料、ワイン、産業機械、電子・電気部品、化粧品、デザイン、再生可能エネルギー、人工知能、出版、ワイン製造機械、電子音楽楽器などがあります。

プルーヴは世界市場進出における事業戦略の策定と実行のサポートを行っている企業です。
「グローバルを身近に」をミッションとし、「現地事情」に精通したコンサルタントと「現地パートナー」との密な連携による「現地のリアルな情報」を基にクライアント企業様の世界市場への挑戦を成功へと導きます。

北國銀行の法人コンサルティング部門を前身としており、日本本社では、海外ビジネスを含め経営戦略・ICT・人事・事業承継・M&A等の専門部隊を編成し、約170名のコンサルタントが在籍しています。日本経済全体が低成長且つ予測が困難である環境において、これまでのビジネスモデルを維持していくだけでは持続的成長は難しく、変革が必要とも言えます。だからこそ、お客さまとの対話を深めて、単年度の短期目標だけではなく、5年・10年・20年単位の中長期目線で自社のあるべき姿を共有することを最重視しています。このことが、経営環境や収益構造の変化に対応するマインドセットやイノベーションを生み出す源泉になると考えています。当社は、これらのお客様の全社改革に向けた課題解決をコミュニケーションとコラボレーションによりサポートしてまいります。