サポート企業一覧
検索結果一覧
進出国 インド
サポートジャンルグローバル人材育成
-
学校法人佐野学園 神田外語大学 神田外語キャリアカレッジ
神田外語キャリアカレッジ(KGCC:Kanda Gaigo Career College)は、「言葉は世界をつなぐ平和の礎」を理念とする神田外語グループの一員として、1996年の設立以来、法人のお客様を対象に語学、マインドセット、海外体験をはじめとする多彩かつ実践的な研修プログラムを提供してまいりました。
私たちが目指しているのは、日本の未来を担う企業のパートナーとして、「言語・文化・考え方が異なる環境においても世界の人々と議論、協力しながら様々な課題を解決できる」日本人・外国籍社員の教育・育成をサポートしていくことです。
日本国内はもちろんのこと世界の社会経済がかつてない構造変化に直面する中、企業を取り巻く事業環境は一段と複雑化しています。その中でビジネスシーンを問わず成果を発揮できる人材は、実践的な語学力やコミュニケーション能力が求められます。
最近ではそうした人材の育成に向けて様々な自主学習ツールや教材が開発され、人工知能(AI)の活用も進みつつありますが、その一方で多数の企業が自社の戦略に見合ったきめ細かい教育プログラムの導入を課題としています。こうした背景を踏まえ、KGCCでは貴社が独自の人材育成戦略を展開される上で最適な研修プログラムを設計し、ご提案いたします。
当校は、教育機関である神田外語グループならではの語学教育に関する知見とリソース、カスタマイズ型研修で長年にわたり培った経験とノウハウがあります。 -
株式会社スパイスアップ・ジャパン
世界における日本のプレゼンスを高めたい!
弊社は「世界における日本のプレゼンス向上に貢献する。」をミッションに掲げ、グローバル人材育成のための海外研修事業に取り組んでいます。スキルや知識、語学力を向上させるための研修ではなく、グローバルな環境でビジネス成果を出すための「マインドセット」を鍛えることにフォーカスをした短期間の実践型海外研修が主力の研修です。
【実績】
過去参加企業:97社(参加者数:1,614名) ※2023年7月時点 -
Nichi-In Software Solutions Pvt. Ltd.(日印ソフトウェア)
御社のグローバル展開を支援させていただきます。
我々は日本とのITビジネスの経験が長い(27年)です。オフショア開発、バイリンガル技術者育成、派遣、ITサポートサービスなどを日本語で日本的に対応しております。経営陣はほぼ全員20年間以上一緒に働いており日本でソフトウェア技術者として実務経験を持っています。日本以外にアメリカ、APACとインドでもサービスを展開させていただいています。今後、中近東も視野に入れていきます。
弊社はOdoo(ベルギー製の中小企業向けのERP)とSALESFORCEの公式パートナーとなっております。
ISO 9001-2015とISO 27001:2022を取得済ずみです。
事業内容
オフショア開発
バイリンガル技術者の育成と派遣
製品開発
人材教育、紹介
インド進出日系企業様のサポート(ITインフラ面、非ITなど)
オフショア業務:提供モデル
受託開発
準委任契約(SES)
ラボ契約(ODC)
オフショア業務:対象分野
製造、小売、自動車、ヘルスケア、金融、教育、観光
オフショア開発:作業内容
エンタープライズアプリケーションの開発
AI・機械学習ソリューションの開発
産業オートメーション・ IoT アプリケーションの開発
DX 支援サービス
マネージド IT サービス
ソフトウェアの検証、移植
マネージドITサービス
Oracle DBA、Apps DBA、 EBS サービス
Salesforce のカスタマイズ、管理
BI ツール統合
ServiceNow の導入、サポート
L2 / L3 テクニカルサポート
Odoo の導入、カスタマイズ、サポート
クラウド管理
IT インフラ導入、整備、管理
弊社の優位点
日本語能力、日本作業文化の理解、完全な日本語対応
日本での長い実務経験を持つバイリンガルマネージャ、リーダ
諸開発方法論の対応
プロセス重視、チームワーク
-
日経メディアマーケティング株式会社
日経グループが提供するソリューションで貴社の海外ビジネスをサポート
日経テレコンやNEEDS、日経バリューサーチ、日本経済新聞電子版など日本経済新聞社グループが提供する各種情報サービスに加え、グローバルなデータサービスや企業情報、金融・投資専門情報などを幅広く取り扱い、みなさまにご愛顧いただいております。
最先端のデジタル技術を取り入れながら、コンサルティング力の向上を通して、みなさまに確かな情報と価値・サービスをお届けし、企業の成長や国際競争力の強化、大学や研究機関における教育や人材育成・研究の促進、政府・官公庁・自治体の政策立案・市民サービスの向上などに寄与してまいります。