弊社のコンサルティングは、日本のやり方を押し付けるのではなく「現場」を起点にした「ベトナムらしい」事業、組織、人をつくることがモットーです。お客様と共に現場で汗をかきながら、現場に密着したサービスをご提供いたします。

ベトナム販売代理店の販売能力を高めたい、ベトナム人に工場運営を任せたい、ベトナム人スタッフの能力を高めたい、、、そんな課題をお持ちのお客様に向けて、以下のコンサルティングメニューをご用意しております。お客様の課題をヒアリングさせていただき、ベストなソリューションをご提案いたします。

＜現地ディーラーマネジメントサポート＞
・現地ディーラーの実態調査
・店舗の5Sや接客の指導サポート

＜現地工場マネジメントサポート＞
・現地工場への5Ｓの導入、浸透サポート

＜現地社員への教育研修＞
・各種ビジネススキル研修(マネジメント・チームワーク・ロジカルシンキング・プレゼンテーションなど)
・社内の人材育成～評価体制構築のサポート

＜グローバル人材育成＞
・日本人駐在員（予定者含む）向けのグローバルマインド研修など

Instructure（インストラクチャー）は、2008年に設立されたアメリカのEdtech企業で、主に教育機関と企業向けに教育プラットフォームを提供しています。主力製品のCanvasは、学習管理システム（LMS）として知られ、学校、大学、企業のトレーニングプログラムで幅広く利用されています。このプラットフォームを通じて、教育機関や企業がコースの作成、教材の管理、生徒の成績の追跡を行うことが可能です。Instructureは、現代の教育におけるさまざまなニーズに対応することで、教育の効率と成果を向上させることを目指しています。

特に、Canvasは海外ビジネスを研修・学習の面から強力にサポートするプラットフォームとして、企業がグローバル市場で競争力を維持するための不可欠なツールです。Canvasを利用することで、企業は多言語対応のデジタル教育コンテンツを簡単に作成・提供・管理でき、グローバルな人材育成を効果的に実現できます。これにより、企業は従業員のスキルギャップを特定し、解消するための学習プログラムを実施し、エンゲージメントとモチベーションを向上させることができます。

Canvasは、企業が国際的なビジネス展開を成功させるために必要な研修と学習の基盤を提供し、世界中で一貫した教育とトレーニングを実現します。これにより、企業はグローバル市場での競争力を高め、国際的なビジネス展開を強力にサポートします。

【特許取得・アワード3冠獲得】

“グローバル採用を科学する”
外国籍人材の採用・教育・配置のソリューション

◆経済産業省後援「第5回HRテクノロジー大賞」 採用サービス部門優秀賞受賞
◆厚生労働省　経済産業省後援「ＨＲアワード2020」プロフェッショナル部門入賞
◆厚生労働省後援「第10回日本HRチャレンジ大賞」人材サービス優秀賞受賞
※CQIは株式会社エイムソウルの登録商標です。
※特許取得（第6886539号）

≪SERVICE≫
外国人採用をお考えの企業さま全てに活用できる、サービスをご用意しております。

■CQI（グローバル採用適性検査）
グローバル採用に特化した測定項目で応募者の適性を正確に把握することができます。

■CQI-Ⅱ（グローバル採用受け入れ力検査）
外国籍人材を受け入れる職場の上司・同僚の受容力を測り、改善点を明らかにすることができます。

■CQI-Ⅲ（海外赴任適応力検査）
海外赴任者の選抜やフォローアップを感覚的に行っていませんか。赴任適応力の測定によって現地トラブルや赴任者のメンタル不調を防ぎます。

■CQI研修
外国籍人材の定着・活躍を促す研修です。外国籍人材向け、受け入れ職場向け、面接官向けなど多彩なラインナップ。

私どもジェックは、『お役立ちに満ちたより良い社会を創るために、行動理論の改革と集団性格の革新で「お役立ち道」を究めつづける人と組織を創る』ことを２１世紀ビジョンとして、国境を超えたビジネスモデル提案、個人と組織の「個の確立」の支援で、世界経済の繁栄に邁進しています。
当社ジェックは創業より56年に渡り、成果直結型の人材育成ならびに組織改革のコンサルティングを行ってきました。　　
グローバル展開をしておられる既存のお客様のご要望に応えるため、
2013年1月中国上海市に現地法人「嘉顧企業管理諮詢（上海）有限公司」
を立ち上げました。　
また、ＡＳＥＡＮ への日系企業進出に伴いグローバル展開を進め、2016年11月
ベトナム（ハノイ市）に現地法人「JECC VIETNAM COMPANY LIMITED」を設立し、ベトナム文化へのお役立ちを目指しています。　　
半世紀以上培ってきた“人（考え方）と組織（風土）の改革手法”をもとに、
今後もさらに世界でご支援させていただきます。　　
日系企業様、ならびに現地企業様のますますのご発展を祈念いたします。　
今後ともどうぞよろしくお願い申し上げます。