MediaBrainは、グローバル市場での成功を目指す企業や個人を支援するための包括的なサービスを提供しています。

「ボーダレスな世界を実現する」をビジョンに掲げ、戦略的なコンサルティング、EC構築、マーケティングPR、物流支援、法人設立支援など、多岐にわたるサービスを展開。さらに、自社開発の貿易SaaSプラットフォーム「Synapse」を通じて、貿易業務の効率化を推進し、ビジネスの透明性と成長を加速します。

私たちは、お客様の課題解決と新たな価値創造を全力でサポートする、信頼されるパートナーであり続けます。

会社の強み
1. グローバル支援の専門性
グローバルビジネスに必要な知識とネットワークを活かし、市場調査から実行支援までを一気通貫で提供します。
2. テクノロジー活用
自社開発の「Synapse」プラットフォームを活用し、貿易やサプライチェーン業務の効率化とコスト削減を実現。
3. 多岐にわたるサービス
EC構築、マーケティングPR、現地法人設立支援、人材採用など、幅広いニーズに応えるソリューションを提供。
4. 実績と信頼
国内外の多くの企業を支援してきた経験を持ち、高い成果を生む実績に裏付けられた信頼性があります。
5. サステナビリティへの配慮
環境負荷を軽減するビジネスモデルやサプライチェーンの透明性向上を通じて、持続可能な未来を目指します。

海外ビジネス推進若手グローバルリーダー育成支援
グローバルビジネスの経験や知見に基づく実践的な仕事術をレクチャする独自プログラムによりスキルの習得を目指し国際舞台で自信をもって活躍できるように育成します

海外ビジネス拡大支援のためのコンサルティング事業
課題の抽出から解決に至るまでお客様に寄り添ったコーチング及びコンサルティングにより事業の成長ををサポートいたします。

コミュニティー運営事業
グローバルで活躍するビジネスパーソンの集まるコミュニティーの運営

弊社は、2001年に福岡市で創業した総合商社で、本社を博多区東光に構えています。「あしたの欲しいを実現し、社会を元気にする」を理念に掲げ、デジタル製品、測定器、医療機器、防疫製品などの企画・販売を行うほか、太陽光発電事業やソフトウェア開発、海外事業や日中間のブランド進出支援など多岐にわたる事業を展開しています。同社は7社から成るグループ体制を持ち、東京や中国（深圳・北京）にも拠点を設置。多国籍なビジネス展開が特徴です。従業員は約120名（2024年時点）で、社員が主体的に意見を発信しやすい職場環境づくりにも注力しています。福岡発の企業として、革新的な商品とサービスを国内外へ提供し続けています。

株式会社グローバルインフォメーションは、1995年に設立された市場調査レポート・コンサルティングサービスの提供を行う企業です。本社は神奈川県川崎市に位置し、世界中の市場データを収集・分析し、企業の戦略立案を支援しています。主にIT、医療、エネルギー、製造業など多岐にわたる分野での市場調査レポートを提供し、世界各国の企業や研究機関と提携しています。当社は海外の市場調査会社とのネットワークを強みとし、グローバルな視点での情報提供を可能にしています。また、顧客ニーズに合わせたカスタマイズレポートや定期的な市場動向の提供を通じて、ビジネスの意思決定をサポートすることを使命としています。

企業間取引（BtoB）サイト「スーパーデリバリー」を運営しております。

スーパーデリバリーはアパレルや雑貨を中心とするメーカーが卸販売したい商品をサイトに掲載し、それらの商品を求める事業者が仕入れをするサービスです。商品代金はすべてスーパーデリバリーがメーカーに代わって回収するため、メーカーは与信管理の手間が省け、代金未回収のリスクを回避できます。そのため今まで接点がなかった事業者との取引が可能となり販路を拡大することができます。

スーパーデリバリーは日本国内だけではなく海外への販売も可能な「SD export（エスディーエクスポート）」を展開しています。通常、輸出販売を行う際に輸出者は取引先との売買契約や、税関への書類の提出、取引商品のインボイスを輸入者宛に送付するなど複数の手続きが必要となり、手間と時間を要します。また商品の代金支払いに関しては、信用状況に応じて L/C 決済を発行するなど、日本国内の取引と異なりいくつもの手順を踏む必要があります。
そこで、これらの問題を解消しスムーズな取引を実現するのが「SD export」です。

1866年に私たちの創業者が掲げたビジョンは、技術的なリスクによる影響を軽減し、人々、資産、環境を保護するという大胆なものでした。創業から150年以上、サステナビリティと安全性は、私たちのミッションおよびサービスのバックボーンであり続けています。

テュフズードジャパンは、テュフズードの事業基盤の下、日本市場における品質・安全試験と認証への需要拡大に応えるため 1993年に設立されました。電気・電子機器、ヘルスケア・医療機器、産業機器、IT・AV機器、 5G関連機器、食品、自動車、鉄道、エネルギー・プラント機器、化学物質・プロセス、化粧品と幅広い分野に対し、各種試験・認証・監査・マネジメントシステム認証・トレーニングサービスを展開しています。

＜対応サービス＞

・コンシューマ製品試験サービス
食品、フードコンタクトマテリアル、ペットフード、化粧品、玩具、子供用品、公園遊具、RoHS、REACH、繊維・アパレル、生分解性プラスチック認証、SGマーク

・監査・システム認証
食品安全認証（JFS-C、FSSC22000、SQF、ISO22000/HACCP、FSSC FSMA PCHF ADDENDUM、、GLOBAL G.A.P.、GRASP）
ESGサプライヤ―監査、ISO9001、ISO14001、ISO27001、第二者監査、ISO22716、IATF16949、EU CBAM、カーボンフットプリント検証、ISO45001、AM製造サイト認証

・サイバーセキュリティ関連サービス
IEC62443、ISO/SAE21434認証、ESTI EN303645対応試験、RED対応試験、EMC試験、

・機能安全関連サービス
ISO26262評価・認証、、BACNET-製品試験・認証

・各国認証（グローバルマーケットアクセス）サービス

・製品認証サービス
電波法認証、製品安全認証、CEマーキング、UKCAマーク、PSEマーク、中国CCC/CQC認証、中国GB認証、GSマーク、IECEE CBスキーム、ブルーライト比率認証マーク、ヴィーガン製品認証、NRTL認証、CE機械指令関連評価・試験、５Gの電波法認証、EMF試験、化学物質試験、製品安全試験

・トレーニング・セミナー
上記様々な規格・認証に係る有料・無料のトレーニングやセミナー

年間365日24時間開催のオンライン国際見本市by VirtualExpo Group

VirtualExpo Groupは、世界中のメーカーとバイヤーをつなぐ専門6分野(機械・医療・建築・農機・航空・船舶)に特化したBtoBマーケットプレイスです。当社のBtoBマッチングサイトに製品を掲載することで、世界中の企業・バイヤーへの製品の露出度が上がり、新規顧客開拓へと繋がります。優れたSEOツールと9言語に翻訳された当社のウェブサイトは、お陰様で何百万人ものメーカー・バイヤーの方々にご利用頂いております。
海外の国際見本市に出展しなくても、世界中のバイヤーに貴社の製品を広めることができます。

特に、デジタルを活用して様々な国・地域等へのビジネス展開の可能性を探りたいとお考えの事業者様におかれましては、ぜひ、参加をご検討ください。

ゲシェルは、海外企業へのM&Aや出資・アライアンスとグローバルマーケティングをを介し、日本企業のグローバルビジネスを包括的に支援する「グローバルエンゲージメント事業」を展開しています。

主に医薬品やヘルスケア・ライフサイエンス関連の業界において、“Business Development Facilitator”として、日本/アジア・パシフィック市場と海外市場とのビジネスマッチングをコンセプトに、日本に事業拠点を持たない海外（主に欧米）企業様の日本及びアジア・パシフィック市場進出支援、並びに同市場での営業・マーケティング・事業開発活動支援サービスを提供しています。また、ヘルスケア・ライフサイエンス関連の日系企業様に対しては、海外市場進出支援並びに海外市場での営業・マーケティング・事業開発活動支援サービスを提供しています。更に、日本国内外での市場調査や越境電子商取引（輸出入）等のビジネスを展開しています。

主に海外において芸術やスポーツ分野で活躍できる人材を育成すること、
また日本の食文化を海外へ広めることを目的とする

【1】奨学金支給事業 
1.海外留学に係る支援
海外の大学に留学する日本人学生に対する支援を行います。
2.海外派遣に係る支援
芸術、文化、スポーツの分野で海外の展示会や大会等へ参加する日本人に対する支援を行います。

【2】海外起業支援事業 
1.ベンチャー支援
日本食に関する外食産業・小売業・卸売業について、新規性・独創性のある技術やビジネスプラン等を持ち、海外で事業展開する予定のある、創業前又は創業後研究開発段階にある将来有望な法人（設立5年以内）・個人に対する支援を行います。
2.展示会等支援
日本食に関する事業を海外で展開する事を希望する方々に、事前調査のための展示会等参加に係る費用を支援を行います。

【3】スポーツ大会支援事業
スポーツの分野において海外で活躍しようとする人材を育成するために、国内で開催されるスポーツ大会の充実を図ることが必要であることから、スポーツ大会を開催する団体に対しての支援を行います。
 

財源

原則として、基本財産及び特定資産（奨学事業積立資金）として保有する金融資産の果実を充当するが、不足した場合は、まず特定資産、次に基本財産の順で元本部分を取り崩して充当する