People Trees合同会社は、「人が育ち、組織が育つ」社会を実現するために、2019年に設立された人・組織開発の専門家集団です。企業の個性や文化に深く寄り添いながら、制度設計・人材育成・組織風土づくり・採用支援など、成長と変化を支える伴走型の支援を展開しています。

■ Mission
個と組織の可能性をひらく。
人が持つ力を引き出し、持続的に学び合える組織をつくることで、よりよい社会の実現を目指します。

■ Vision
世界に志と活力のあふれる人・組織・会社を増やす。
日本国内はもちろん、アジアを中心としたグローバルパートナーとの協働を通じて、地域や国を越えた“人づくり・組織づくり”の挑戦を広げています。

■ Value
Ownership：
社会課題やお客様の課題を「我がごと」と捉え、情熱と論理の両輪で真摯に取り組みます。
Fun：
「働くことが楽しい」人や組織を増やすために、好奇心と熱意をもって仲間とともに挑戦を楽しみます。
Frontier：
人と組織に正解はありません。だからこそ、唯一無二の答えをパートナーと共に追い求め、価値を創造し続けます。

■ 代表紹介
東野敦　Co-CEO
大学卒業後、SUBARU・本田技研にて国内外の人事を担当。以降、海外進出や現地法人の人事支援に携わり、直接支援した国は20か国以上にのぼります。フィリピン駐在やグローバル人事部門の立ち上げ・戦略企画を経て、江崎グリコではグローバル人事部門責任者を歴任。2019年にPeople Trees合同会社を共同創業し、海外人事・人事制度設計・タレントマネジメント支援において、企業の成長と現地実行力の両立を支援しています。

中谷真紀子　Co-CEO
リクルート、江崎グリコ、リクルートHD、大手製薬メーカーなどで、人事・経営企画・タレントマネジメント領域を幅広く経験。採用・育成・エンゲージメント・DE&I・働き方改革など、経営と従業員をつなぐ人事戦略の構築・実行を担ってきました。現在は、人的資本経営のストーリー策定・開示支援、経営理念の浸透、グローバルタレントマネジメント、DE&I推進などの支援に携わっています。IMD（スイス）にてEMBAプログラムに在籍中。ISO 30414リードコンサルタント／サステナ経営エキスパート。

フェニックスコンサルティングは、次世代型グローバル人材の育成に特化した人材開発コンサルティング会社です。
多様な価値観が交わる現代のビジネス環境において、異文化理解力・共創力・リーダーシップ・ビジネス英語など、大手企業から中小企業まで、課題やステージに合わせた支援をいたします。
企業のグローバル展開や多国籍チームでの協働を見据え、アセスメント、研修体系設計、人材開発プログラム、エグゼクティブコーチングやクロスカルチャーコーチングなどの提供を通じて、組織の国際競争力向上をサポートします。

私たちは、世界中様々な専門チームと連携することにより、世界のトレンドや成功事例を踏まえ、お客様の課題やステージに合わせたソリューションをご提供します。

世界を市場とする企業の多様性ある組織づくりや人材育成に関する課題解決にお客様と伴に真摯に取り組みます。

「RemitAid」は海外企業とのお取引でご活用いただける、クロスボーダー決済プラットフォームであり、これまでの国際送金とは異なる2つの決済手段をご提供しています。

① 「ラクヤス決済 振込」：現地口座を開設し、海外企業から現地国内振込で受け取りが可能な決済サービス

② 「ラクヤス決済 クレジットカード」：対面・非対面問わず、クレジットカード決済や現地QR決済を簡単に可能とする決済サービス

　海外企業との取引には様々なリスクやコストが存在しています。商品の破損や紛失、債権の未回収、契約条件の調整、運送時の費用負担…などなど、挙げれば切りがありません。私達はそんな海外企業との取引におけるコストやリスクを排除する新しい決済のインフラを構築することで、お金の国境を無くしていきます。

クレディセイフ企業情報は世界で最も利用されている企業情報会社です。
世界3大陸に25の拠点を構えており、グループ全体では11万以上のお客様に年間2億2,000万件以上の信用調査レポートを提供しています。 
2016年にアジア初となる拠点を東京・福岡に構え営業を開始しました。いまでは名古屋事業所も開設し、3,000社超（うち上場企業・上場関連企業約600社含）のお客様にサービスをご利用いただいています。

また、東京・大阪・名古屋を中心に定期的に海外与信管理セミナーを開催しております。
海外取引のある企業ご担当者様必見の内容となっておりますので、ぜひご参加ください。

デジタルメディアマーケティングの専門家！
お客様の成果に結びつくデジタルメディアマーケティング戦略の立案を得意とし、多言語広告運用・Eコマース制作・WEBシステム開発などの多言語対応のITソルーションで、お客様のご予算と達成目標に合わせた「かゆい所に手が届く」デジタルメディアマーケティングサービスをご提供します。

お客様仕様に最適化させるマーケティング手法：
弊社ではお客様のビジネスモデルをしっかりと理解した上で、最優先達成目標をKPI/KGIなどの数値を設定します。お客様顧客の心に響くようなコンテンツづくりのサポート・よりパフォーマンスの高い広告手法のご提案など、お客様仕様にカスタマイズされたマーケティング戦略を立案しています。

安心のKPI達成保証サービス：
弊社の１番の強みは、月間/年間の費用対効果をお客様に事前にお伝えし、９０％以上のKPI達成率実績です。対応している世界中の国々の中から、お客様の希望するターゲット層へと的確に広告を運用し、プロジェクトのROIを最大化させる技術について、特にお客様よりご評価いただいております。

TransGuard.aiは、国内企業・官公庁・メディア／コンテンツオーナー向けに、リップシンクとボイスクローンを用いた多言語動画制作を提供します。既存の資産動画がなくても、企画・撮影・編集を含む映像制作をゼロから一貫対応し、海外向けに“本人が話している”自然なコミュニケーションを実現します。加えて、CMS構築とコンテンツマーケティング運用により、継続的に成果へつなげる発信基盤を整備し、社内資料・ナレッジを活用した多言語対応のAIアバター制作も支援します。

一般消費者やカスタマーの「声」を企業に届けることに特化したリサーチツールとして、リサーチ業界で培ったノウハウ・経験をUI/UX、機能に反映したプロフェッショナル向けの「forSurvey」と、メーカー様/広告代理店様/個人事業主様など法人個人問わずライトに調査したい方向けの「Surveroid」をご提供しております。

国内調査はもちろんのこと、海外でのビジネス機会があらゆる日本企業で拡大している中、海外市場において充分な市場調査ができていない課題感から海外調査のリサーチハードルを下げるために「Surveroid」にグローバルモニタアンケートを実装し、リサーチ領域の幅を拡大しております。

ユーロモニターインターナショナルは、世界16都市に拠点を持つ国際市場調査会社です。消費者動向のインサイトと豊富なデータを提供し、企業のビジネス戦略を支援しています。100カ国以上に専属の調査員を配置し、現地の言語や文化、ビジネスマナーを理解した調査を行うことで、より深いインサイトを提供します。

ユーロモニターは、同社の旗艦市場調査データベース「Passport」を通じ、産業別、国別の比較や消費者ライフスタイル、メーカー・ブランドの分析など、幅広い情報を提供すると同時に、カスタムリサーチを通じて、特定の市場分析や競合の詳細な分析、地域別の市場分析など、企業のビジネス課題解決に向けたアプローチをサポートします。

海外に挑む日本人、日本企業、学校法人等の安全管理や健康管理面で下支えする日本では稀有な存在です。日本最大級の海外安全管理情報ポータルサイト「海外安全.jp」の運営企業でもあります。

安全対策関連の業務は組織内でできないと思われがちですが、大部分の業務は誰にでも実践可能です組織内人材育成と実践的な安全対策アドバイスは東証一部上場企業、国立大学等お客様に高評価いただいております。

獣医師免許も保有する代表の尾崎がインド、パキスタン、アフガニスタンで関係者の安全を守ってきた確かな実績に加え、安全管理に関わる幅広い人脈を有していることで、海外での安全管理/健康管理のどんなご相談にも対応可能です。弊社だけで対応が難しいご相談には、幅広いネットワークを駆使して、より専門性の高い方をご紹介する「コンシェルジュ」サービスも実施しています。海外事業を進める上で避けては通れない従業員の安全管理や健康管理に少しでも不安を感じたらまずはお気軽にご相談ください。

Airwallex（エアウォレックス）は、2015年にオーストラリア・メルボルンで創業した、グローバル金融プラットフォームです。海外からの売上回収、外貨両替、海外送金、法人カード発行といった越境ビジネスに必要な金融機能を、銀行を介さずひとつのアカウントで完結できる仕組みを提供しています。

現在、世界20以上の市場で20万社を超える企業に利用されており、企業評価額は80億米ドル（2025年12月時点）。シンガポールとサンフランシスコにグローバル本社を置き、東京・香港・上海・ロンドン・ニューヨークなど世界26拠点で事業を展開しています。

日本においては、2018年にAirwallex Japan株式会社を設立。資金移動業（第二種）および電子決済等代行業の登録のもと、越境EC、貿易、インバウンド事業など、海外取引を行う日本の中小企業の成長を金融インフラの面から支えています。