大和合同会社は南インドを拠点とする「イノベーションの実験室」 (Wow-biz Lab) です。現場から戦略まで、各国での豊富な経験に基づき「インドで試行錯誤するベースキャンプ」を提供しています。

「正解はない。計画通りにいかない。だからこそ早い者勝ち」のVUCAの世界においてクライアントと共に、時にクライアントに代わって現場で試行錯誤する新しい形のプロフェッショナル・サービスを開発・提供しています。

インドの外国企業として、自ら七転び八起きした経験から企業・政府・組織・個人へ提言・助言をしています。

韓国No.1ECモール「coupang」公式パートナーのFree Lifeと申します。

我々は海外7ヶ国16ヶ所のECモールに販売中のノウハウを活かして、中小企業様の海外進出を支援させていただきます。

韓国は9ヶ所のECモールに実際に出店中で、一次情報から得たノウハウを持っています。

また次に中国が得意としておりまして、モールはもちろん、中国版TikTokなどのSNS上のネットショップの出店もサポートさせていただいております。

具体的には、
・御社商品の海外EC市場調査
・マーケティング戦略立案
・販売国や販路の選定
・出店/出品サポート
・海外バーチャルオフィス
・海外SNSマーケティング
・海外向けSNS運用代行
・越境ECに使える補助金/助成金のご提案と申請支援

などのご支援ができます。

主にECモールを活用した、マーケティングが得意で、販路開拓までの手引きや運用代行などの継続支援も可能です。

また、海外進出と絡めた補助金・助成金の支援が強みです。

ご提案〜申請サポートのみならず、交付申請〜実績報告まで、トータルサポート可能です。

【コンサルタントの一例】
・事業計画数1,000件以上(1名の実績)
・持続化補助金の支援件数200件以上(1名の実績)
・補助金の審査員経験者(週3-4日勤務)
 ・元商工会議所職員

【2021年〜2022年3月までの実績】
✅小規模事業者持続化補助金
50/57件採択→採択率87.7%
(2021年全4回平均:57.3%)

✅ものづくり補助金
2/3件採択→採択率66.6%
(2021年〜2022年2月平均採択率:42.3%)

✅事業再構築補助金
8/11件採択→採択率72.7%
(2021年全4回平均採択率:42.3%)

【特許取得・アワード3冠獲得】

“グローバル採用を科学する”
外国籍人材の採用・教育・配置のソリューション

◆経済産業省後援「第5回HRテクノロジー大賞」 採用サービス部門優秀賞受賞
◆厚生労働省　経済産業省後援「ＨＲアワード2020」プロフェッショナル部門入賞
◆厚生労働省後援「第10回日本HRチャレンジ大賞」人材サービス優秀賞受賞
※CQIは株式会社エイムソウルの登録商標です。
※特許取得（第6886539号）

≪SERVICE≫
外国人採用をお考えの企業さま全てに活用できる、サービスをご用意しております。

■CQI（グローバル採用適性検査）
グローバル採用に特化した測定項目で応募者の適性を正確に把握することができます。

■CQI-Ⅱ（グローバル採用受け入れ力検査）
外国籍人材を受け入れる職場の上司・同僚の受容力を測り、改善点を明らかにすることができます。

■CQI-Ⅲ（海外赴任適応力検査）
海外赴任者の選抜やフォローアップを感覚的に行っていませんか。赴任適応力の測定によって現地トラブルや赴任者のメンタル不調を防ぎます。

■CQI研修
外国籍人材の定着・活躍を促す研修です。外国籍人材向け、受け入れ職場向け、面接官向けなど多彩なラインナップ。

我々は、18名のソフトウェア開発者とコンピュータサイエンスの研究者からなる技術者集団です。
イノベーティブなスタートアップとしてソフトウェアサービス・独自技術の開発に取り組むと同時に、我々の人材からチームを組成し、クライアント企業のソリューション開発を行うサービスを提供しています。

WGSNは、グローバルトレンド予測などの最新情報を発信する英国発のグローバル企業です。世界主要都市には現地に精通したエキスパートが配置され、グローバルな視点とローカルな視点の両方からInsight、 Fashion、 Beauty、 Interiors、 Food & Drink、 Consumer Tech など多岐にわたるコンテンツを発信し、そのサービス内容は、デザイントレンド予測、リテールデータ解析、消費行動分析まで多岐にわたります。

WGSNのトレンドフォーキャスターとデータサイエンティストが、定量・定性的分析に基づき、近未来を独自の視点で提示しています。現在全世界7,000企業以上の会員企業に対してサブスクリプション及びコンサルティングサービスを提供しています。

神田外語キャリアカレッジ（KGCC：Kanda Gaigo Career College）は、「言葉は世界をつなぐ平和の礎」を理念とする神田外語グループの一員として、1996年の設立以来、法人のお客様を対象に語学、マインドセット、海外体験をはじめとする多彩かつ実践的な研修プログラムを提供してまいりました。

私たちが目指しているのは、日本の未来を担う企業のパートナーとして、「言語・文化・考え方が異なる環境においても世界の人々と議論、協力しながら様々な課題を解決できる」日本人・外国籍社員の教育・育成をサポートしていくことです。

日本国内はもちろんのこと世界の社会経済がかつてない構造変化に直面する中、企業を取り巻く事業環境は一段と複雑化しています。その中でビジネスシーンを問わず成果を発揮できる人材は、実践的な語学力やコミュニケーション能力が求められます。

最近ではそうした人材の育成に向けて様々な自主学習ツールや教材が開発され、人工知能（AI）の活用も進みつつありますが、その一方で多数の企業が自社の戦略に見合ったきめ細かい教育プログラムの導入を課題としています。こうした背景を踏まえ、KGCCでは貴社が独自の人材育成戦略を展開される上で最適な研修プログラムを設計し、ご提案いたします。

当校は、教育機関である神田外語グループならではの語学教育に関する知見とリソース、カスタマイズ型研修で長年にわたり培った経験とノウハウがあります。

人事領域におけるグローバル化・クロスボーダープロジェクトのハンズオンサポート

日本企業および海外現地法人に対し、世界136カ国所在の外国籍人財を採用するためのサポートを東京とシンガポールより行います。長期的なビジネスの成長を目的として、どんな人財にリーチし、見極め、戦力化すべきかを共に考え、設計し実践まで対応します。

海外拠点：シンガポール、スリランカ

GICグループは日本、ミャンマーおよびUSの3社で構成されています。主な事業は日本およびミャンマーでシステム開発をラボ型・受託での請負開発含むオフショア形式で行っています。また、USではDXやIoTといった先進事例の各種調査業務を行う役割を担っています。

当社は2011年4月に現在の3名の役員で設立された会社です。設立当初はミャンマーやフィリピンに向けた海外進出のコンサルテーションが主な事業でしたが、現在ではシステム開発（オフショア開発）を中心に、日本語・英語ともに堪能なミャンマー人バイリンガルITエンジニアの派遣事業等も行っています。

DX（デジタル・トランスフォーメーション）推進やシステム開発を含めた様々な案件を、多くのクライアントの皆様と推進することができた結果、現在では近年注目されているミャンマーオフショア開発において、当社が圧倒的No.1のポジションとなっています。

国際的な独立系コミュニケーショングループであるアルタヴィアは、先進的なクリエイティブソリューション、革新的なデジタル戦略、戦略的コンサルティングを含む包括的なサービスを提供しており、特にビジネスの活性化とオペレーション展開において優れた実績を持ち、これまでに多くの有名ブランドや大規模な小売チェーンに提供しております。

グループが掲げる「グローカル」アプローチは、グローバルなリソースとローカルな洞察を組み合わせて、効率的で効果的なソリューションを提供することを目指しています。先進的なデジタルツールを活用し、経済効率を向上させるだけでなく、時間とコストの節約も実現しています。

また、持続可能性と倫理的な実践に対するコミットメントにより、社会と環境にポジティブな影響を与えながら、収益の向上や市場シェアの拡大など具体的なビジネス成果を達成できるようサポートいたします。

社名：
株式会社 BEAM リスクマネージ

所在地：
【海外ビジネス保険センター】
〒108-0071 東京都港区白金台3丁目9-5 グラスフラッツ204

【神戸オフィス】
〒651-0084 兵庫県神戸市中央区磯辺通1丁目1番18号 カサベラ国際プラザビル707

【丸亀本社】
〒763-0082 香川県丸亀市土器町東9丁目283　CLOVERKYOTOビルⅡ2A

 

【経営理念】

社是：
「勇気 × 挑戦」 
 
経営理念：
「世の中から不幸を無くす」

最先端かつ本物の金融保険サービスを通じて、
全ての善良なステークホルダーの幸福の追求のため、
思考停止せず、正しく新時代への変革の一翼を担います。

ミッション：
変化の激しいグローバル時代にあっても、我々は自社の正しい経営姿勢と最先端のノウハウを駆使したハイレベルな保険提案を通じ、100年後に生き残る顧客を創り広く世の中に貢献します。

値観感：3つのA/C
未然に防ぐ （Active Care）
挑戦をサポートする （Assist Challenges）
変化を受け入れる （not Afraid of Changes）
  
何のために経営しているのか：
経営指針書より抜粋
1. 全ての善良なステークホルダーの幸福の追求のため
2. 真実に向き合い、命を懸けてよりよい世の中を創りたい
3. 自社はもちろん、100年後に生き残る顧客企業を創りたい
4. 保険はとっても大事なものなのに業界の評価が低い⇒保険業界の評価向上のため
5. 社員や社員の家族の生活、また自身の家族の生活のため

   上記、短い人生における可能性へのあくなき挑戦である。