サポート企業一覧
検索結果一覧
進出国 全ての国
サポートジャンル全てのジャンル
-
ペイオニア・ジャパン株式会社
Payoneerは、便利で安心な外貨受取り・支払いサービスです。 世界200以上の国と地域で400万以上のビジネスに利用されています。
Payoneerは、海外マーケットプレイス販売やB2B取引など、国際商取引における売上金の外貨受取りアカウントをオンラインで提供いたします。世界各国の規制に準拠しているため、国際間のお金の受取り・支払いを国内取引のように安心して、簡単かつスピーディに、低コストで行うことができます。 -
フィクスコンシェル株式会社
国際物流のサポートをさせて頂いております。お客様の物量などの規模にあった業者選定から現地荷主との物流に関するやり取り、実業務など、物流担当不在のお客様の物流担当の位置づけとして一緒に輸出入のサポートをさせて頂いております。
インド、スリランカ、東南アジア、アフリカ、各地には支援パートナーがおり、現地情報も確認する事が出来ます。
現在はインドのパートナーとデジタルマーケティングのサポートもさせて頂いております。 -
KWSS株式会社
御社の海外事業展開の頼れる熱きパートナー
2019年創業。中国メディア専門家の代表取締役と海外調達・海外展開プロフェッショナルの取締役を中心に、海外調達/海外展開支援・プロモーション事業・中国語/英語の通訳翻訳事業を展開。日本企業様と海外企業様とのシナジー・コラボを紡ぐために日々奮闘しております。
- by Knowledge & Wisdom Seek Synergy -
関東・北陸・関西など日本各地の、建設・医療・ヘルスケア・理美容等の幅広い業界の企業様がお客様にいらっしゃいます。コロナ禍にあっても毎日、オンライン会議等を通じて、日本と世界を結ぶコミュニケーションを積極的に熱く展開しております。
【代表者プロフィール】
◇代表取締役:史雯菲
中国伝媒大学(中国メディア教育の最高峰)の本科・大学院修了。中国中央テレビの番組企画・制作に従事。中国メディア専門家。中国中央・地方のメディア業界等に幅広い人脈を有す。
・Foresightmedia社(中国著名モバイルプロモーション企業):日本総代表
・医師服務(中国最大級医療ウェブメディア): 日本市場顧問/特約記者
◇取締役副社長:堂前欽司
県庁にて環境政策に従事。機械大手にて海外事業を推進、グループ中核の中国現地法人への約10年間の出向期間中に生産企画部長として新工場の立上げ、海外営業部長として海外事業の立上げを実施。医療系通販最大手では執行役員兼海外事業部長として海外医療事業を推進。輸入自動車販売大手グループでは顧問職(海外事業)として海外新規事業開拓に尽力。中国語・英語の通訳・翻訳経験多数。海外生産/購買/営業の豊富な専門・実務知見から複数の企業様の海外事業アドバイザー等を務める。 -
FOCUS J合同会社
FOCUS J合同会社は、日本企業様のフランス進出に向けて、戦略設定から販路開拓・現地コミュニケーション運営までサポート致します。
-
株式会社クイック
海外進出前後における人材紹介・人材派遣サービスを【日本語及び現地公用語】で提供!
社名:株式会社 クイック
所在地 <大阪本社>〒530-0018大阪市北区小松原町2-4 大阪富国生命ビル
<東京本社>〒107-0052東京都港区赤坂2-11-7 ATT新館
創業 1980年9月19日
設立 1980年9月30日
資本金 3億5,131万円(2024年3月31日現在)
決算期 3月31日
代表者 代表取締役会長 和納 勉
代表取締役社長 川口 一郎
グループ従業員数 1,925名(2024年10月1日現在)
連結売上高 294億8,718万円 (2024年3月期実績)
事業所 大阪本社、東京本社、東京、名古屋、神戸
取引金融機関 三菱UFJ銀行 梅田中央支店
三井住友銀行 梅田支店
監査法人 EY新日本有限責任監査法人
厚生労働大臣許可番号 株式会社クイック 有料職業紹介事業 27-ユ-020100 -
山田コンサルティンググループ株式会社
目の前のお客様を第一に、日本と海外現地が一体となってサポートします。
弊社は東証プライム市場に上場している、コンサルティング歴30年以上の総合コンサルティングファームです。
1,000名超の陣容で、経営やビジネスのあらゆる課題にワンストップでお応えし、年間3,000を超えるプロジェクトを支援しています。
国内13カ所、海外11カ所に自社拠点を設け、提携先も含めた世界30ヵ国以上のネットワークにより、現地企業との直接的な顧客網を拡大しています。
【サービス領域】
・コンサルティングサービス
持続的成長/事業再生/事業承継/M&A/海外ビジネス/組織人事/コーポレート・ガバナンス/IT戦略&デジタル/不動産
業種別コンサルティング(メーカー、スーパーマーケット、飲食、アパレル、ホテル・旅館、レジャー・アミューズメント、ヘルスケア、学校・保育、印刷、建設、倉庫・物流、IT、エネルギー、廃棄物収集運搬・廃棄物処理、官公庁・公的機関)
・投資事業
未上場株式/不動産
【海外ビジネスコンサルティングにおける主要サービス】
・クロスボーダーM&A(日本企業の外国企業に対する出資・買収(in-out) 外国企業への売却(out-in))
・コンサルティング(マーケットリサーチ・成長戦略策定・進出支援)
・リストラクチャリング、トランザクション(撤退支援)
・資産運用アドバイザリー(オルタナティブ投資を中心とする投資機会の提案)
【拠点】
・国内13か所
東京本社/盛岡出張所/東北支店/郡山事業所/浜松事業所/名古屋支店/京都支店/大阪支店/神戸支店/岡山事業所/広島支店/九州支店/熊本事業所
・海外11ヵ所
シンガポール/タイ/ベトナム(ホーチミン・ハノイ)/インドネシア/インド/マレーシア/中国/アメリカ/韓国/UAE -
株式会社GLOWKEY(グローキー)
US市場に精通したローカルチームと連携をし、米国ビジネスに必要な課題を一気通貫支援
株式会社Glowkeyが提供する、米国市場進出・拡大支援サービス「Global Door」は、市場調査から販路拡大、【一気通貫】でクライアントの日本企業さまのアメリカ市場進出を現地から支援しています。
米国市場進出状況を、「調べる」・「試す」・「始める」・「伸ばす」の4段階に分け、各段階で課題を抱えていらっしゃるクライアントと共に、課題解決のチームメンバーとして、オンライン・オフライン両軸で戦略を立案・実行致します。
Global doorが提供する支援領域は以下の6つです。
・マーケットリサーチ支援
・マーケティング支援
・販路獲得、拡大支援
・ロジスティクス支援
・EOR / GEO支援
・コーポレート支援
米国市場進出に関して、各段階で課題やお困りゴトを抱えていらっしゃる方、これから検討される方も お気軽にお問い合わせください。 -
Knowledge Index Corporation / kixny
アメリカへの進出、市場調査、販売、マーケティング全般をお手伝いいたします。
アメリカに進出を希望される企業様に対して、市場のフィーザビリティやマーケット調査はもちろん、アメリカ人受けする商品にするためのイベント、ヒアリングなどからのデータに基づく商品開発調査やご提案も行います。アメリカの規制や法務関係、各種イベントやアメリカの展示会出展、ブースに来たバイヤー達への電話やメールによる営業フォロー、会社訪問でのプレゼンや交渉、契約書作成、ディストリビュータの選定、日本から輸出の手続き、米国内運送の手配などロジスティクス全般でお手伝い致します。アメリカ進出全般のお手伝いが出来ます。
-
株式会社Dualtap International
マレーシア出身者ならではの、深く・広い現地ネットワークを活用
私たちDTIは、日・マ両国のビジネスに精通した責任者を中心に、自社グループがマレーシアで事業を行う中で獲得したノウハウや深く・広い現地ネットワークを活用しながら、進出の検討から進出後の業務サポート、さらに進出済みの企業の業務ニーズに合わせたマッチング・コーディネート等、様々なニーズに合わせた支援を行っています。
総合不動産企業であるDualtapグループに所属し、不動産領域における強みを活かしながらも、私たちDTIの「進出支援事業」はインフラ、飲食、食品、ハラル…など、幅広い業種を対象としてきました。
マレーシア社会では「人と人のつながり」が非常に重視され、ビジネスにおいて「誰を知っているか、誰に相談するか」が成功の鍵を握ることも少なくありません。DITでは、責任者が持つ「マレーシア国外企業にはアクセスの難しい、ルックイースト卒業生ネットワーク」等も活用しながら、他社とは”ひと味違う”支援を行います。 -
サイエスト株式会社
海外ビジネスプロシェッショナルが長年培った人脈・ノウハウをフル活用し、貴社のもう一人の海外事業部長として海外事業を推進します。
全ての企業と個人のグローバル化を支援するのが、サイエストの使命です。
サイエストは、日本の優れた人材、企業、サービス、文化を世界に幅広く紹介し、より志が開かれた社会を世界中に作り出していくための企業として、2013年5月に設立されました。
近年、日本企業の国内事業環境が厳しい局面を迎える中、アジアを筆頭にした新興国が世界経済で存在感を増しています。
それに伴い、世界中の企業がアジアなどの新興マーケットの開拓を重要な経営戦略のひとつと位置付け、一層注力の度合いを高めています。
サイエストは、創業メンバーが様々な海外展開事業に携わる中で、特に日本企業の製品、サービス、コンテンツには非常に多くの可能性を秘めていると、確信するに至りました。
ただ、海外市場開拓の可能性はあるものの、その実現に苦労している企業も少なくありません。
我々はその課題を
(1)海外事業の担当人材の不足
(2)海外事業の運営ノウハウの不足
(3)海外企業とのネットワーク不足
と捉え、それぞれに本質的なソリューションを提供してまいります。
また、組織を構成する個人のグローバル化も支援し、より優れた人材、企業、そしてサービスや文化を世界中に発信してまいります。
そうして、活発で明るい社会づくりに貢献することで、日本はもちろん、世界から広く必要とされる企業を目指します。