1. 加速する日本企業の海外進出と、広がる「英語必須」の場面

外務省の「海外在留邦人数調査」によれば、海外進出している日本企業の総拠点数は7万5,000拠点を超え、過去最多を更新してきました。国内市場が人口減少と少子高齢化で縮小していくなか、新たな販路や技術を求めて海外へ向かう企業は今後さらに増えていくと見込まれます。

加えて、近年は「海外に行かなくても海外と取引する」場面が爆発的に増えています。越境EC市場の拡大、訪日外国人の増加によるインバウンド需要、海外バイヤーとのオンライン商談、SNSを通じた海外顧客との直接対応など、海外ビジネスの入口はもはや一部の商社や大企業に限定されません。製造業、医療機器、サービス業、飲食業、地方の中小企業に至るまで、英語で対応すべき場面が日常的に発生しています。

そして、ビジネスの共通言語は依然として英語です。世界人口のおよそ4人に1人が英語を話し、英語を第一言語とする国々はアメリカ・イギリス・カナダ・オーストラリアなど経済大国が中心。さらに英語を第二言語として用いる人口を合わせれば、英語圏は巨大な単一市場として機能しています。アジアパシフィック地域においても、商談・契約・展示会・ネットワーキングの場では英語が共通言語として選ばれるのが現実です。

2. データで見る、日本人の英語力の「現在地」

ところが、日本人の英語力は世界の中でどう位置づけられているのでしょうか。客観的なデータを見てみると、その現実は決して楽観できるものではありません。

世界最大級の英語教育機関EFが毎年発表する「EF EPI（英語能力指数）」の2025年版によれば、日本は世界123カ国・地域中96位。スコアは446で、アジア平均（477）・世界平均（488）をいずれも下回り、5段階のうち最も低い「非常に低い能力レベル」に分類されました。アジア25カ国・地域の中でも17位と低迷しており、首位のシンガポール、2位のフィリピン、上位のマレーシアなどに大きく水をあけられています。

しかも、これは一過性の落ち込みではありません。前年の2024年版でも116カ国中92位と「過去最低」を更新しており、日本の英語力は中長期的に下降トレンドが続いています。とりわけ「読む・聞く」に比べて「話す・書く」のスコアが伸びにくく、「理解はできても使いこなせない」という弱点が顕在化していると指摘されています。

ビジネス領域でも、状況は厳しいと言わざるを得ません。国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）の調査では、ビジネスパーソンのおよそ7割が英語に対して苦手意識を持ち、52.2％が「話すのが苦手」と回答。さらに、ビジネスシーンで実際に英語で会話する機会が「週1〜2日以下」という人が62.8％を占めるという結果も出ています。「グローバルビジネスで通用するレベル」に達している日本人ビジネスパーソンはわずか7％という民間調査もあり、これは諸外国平均の25％を大きく下回る数字です。

3. 海外企業から見た「英語の壁」──失われるビジネスチャンス

英語力の不足は、社内の自己評価にとどまらず、海外取引先からの評価にも直結します。海外進出を支援する各種コンサルティング機関の調査では、海外企業の担当者が日本企業と取引する際に挙げる課題として、「英語によるコミュニケーションが取りづらい」「意思決定のスピードが遅く、商談が前に進まない」「展示会で日本ブースのスタッフと深い会話ができない」といった声が一貫して上位に挙げられています。

特に展示会や国際見本市の現場では、その差が如実に出ます。海外バイヤーは限られた時間で複数のブースを回り、即断即決で次のアポイントメントや見積もり依頼に進んでいきます。そこで通訳を介してワンテンポ遅れたやり取りをしたり、製品の細かな技術質問に英語で即答できなかったりすれば、その案件は静かに次の競合へ流れていきます。商品力・技術力で勝っていても、商談の入口で英語のハードルに阻まれて取りこぼす──これは多くの日本企業がいま実際に直面している「機会損失」です。

IIBCの調査では、91.4％の人が「ネイティブのような発音で話せれば、もっと仕事がスムーズになる」と回答しています。裏を返せば、それだけ多くのビジネスパーソンが日々、「英語が原因で本来動かせたはずの仕事が動いていない」と感じているということです。

4. それでも「英語は必須ではない」？── 通訳・AI翻訳との上手な使い分け

もちろん、通訳サービスや高精度なAI翻訳ツールの存在を否定するつもりはありません。重要な契約交渉や法務文書のチェックなど、プロフェッショナルの介在が不可欠な場面は今後も残り続けるでしょう。

しかし、現場で英語が果たす役割は、「正確な翻訳」だけではありません。

第一に、コストです。通訳手配や翻訳外注は、案件が増えるほど大きな固定費・変動費としてのしかかります。社員自らが一定レベルの英語で対応できれば、その分のコストとリードタイムが削減できます。

第二に、スピードと信頼関係です。商談・展示会・接待・社内ミーティングといった場面では、通訳を介した会話よりも、直接英語でやり取りした方が圧倒的に距離が縮まります。雑談や軽い冗談を交わせるかどうかが、契約の最後のひと押しになることも珍しくありません。

第三に、海外拠点での経営です。現地法人の設立や海外子会社のマネジメントを行ううえで、現地スタッフとのコミュニケーションは日本語ではほぼ成立しません。アジアでも欧米でも、第二言語として英語を習得している人材が圧倒的多数派であり、英語で組織を率いる力はマネジメントそのものに直結します。

つまり、「英語は必須ではない」のは入口の話であり、海外ビジネスを継続的に拡大・収益化していくフェーズでは、英語は事実上必要な経営インフラだということです。

5. 導入事例：医療系包装機械メーカーの「展示会特化型」英語研修

ここで、GDI Communicationsが実際に支援した企業事例をご紹介します。

クライアントは、世界的にも高い評価を受けている日本の医療系包装機械メーカー。製品力・技術力は国際的に高く評価されていた一方で、海外の展示会や国際見本市に参加する社員の多くが、「スピード感のある展示会環境で、英語による顧客対応に強い不安を感じている」という課題を抱えていました。展示会ではインタラクティブな立ち振る舞いが必須であり、日本式の丁寧で慎重なアプローチだけでは、次のステップ（見積もり依頼・商談アポ・契約相談）へつながりにくいという問題意識がありました。

そこでGDI Communicationsは、展示会での実践的なコミュニケーションを目標とした、7日間の短期集中型カスタマイズ研修を設計・実施しました。

プログラムには、

・実際の製品説明を想定したロールプレイ
・顧客ニーズのヒアリング演習
・ネットワーキング（立食・名刺交換・スモールトーク）への参加トレーニング
・来場者対応に特化した展示会シミュレーション

といった、現場でそのまま使える要素が盛り込まれました。さらに、包装機械業界・展示会シーンに特化した英語表現を取り入れ、アジア英語・インド英語・ヨーロッパ訛りの英語など、ノンネイティブとの会話にも慣れる工夫が施されました。

研修の成果は明確に表れました。受講した社員は、海外来場者との英語コミュニケーション、製品説明、国際展示会でのプロフェッショナルな立ち振る舞いに対して、大きく自信を向上させたと評価しています。コミュニケーションに手応えを得たことで、その後はヨーロッパでの販売店契約交渉にも自ら進んで参加できるようになりました。クライアントからは「研修内容・講師ともに非常に満足している」との評価をいただき、その後も展示会に参加予定の社員向けに、本プログラムを継続的にご利用いただいています。

この事例が示しているのは、「英語力＝TOEICスコア」ではなく、自社の業界・現場で本当に必要となる英語コミュニケーション力を、短期間でいかにビジネス成果に変えるか、という視点です。

6. 海外ビジネスを本気で伸ばすなら、英語研修は「投資」である

日本人の英語力は世界96位、アジア17位、しかも下降傾向。一方で、日本企業の海外進出はかつてないスピードで広がり続けています。このギャップを放置することは、目に見えない形でのビジネスチャンスの喪失を意味します。

英語ができる人材を一人採用するよりも、すでに自社のビジネスを理解している社員に、必要な範囲の英語コミュニケーション力を「使えるレベル」で身につけてもらう方が、はるかに費用対効果は高くなります。重要なのは、汎用的な英会話レッスンではなく、自社の業界・職種・場面に合わせてカスタマイズされた、成果直結型の研修を選ぶことです。

GDIコミュニケーションズの英語研修について

GDI Communications（GDIコミュニケーションズ）のグローバルトレーニング事業部では、日本国内の企業向けに、実践的かつビジネスに特化した語学・コミュニケーショントレーニングを提供しています。

法人向け英語研修、異文化コミュニケーション研修、グローバル人材育成を専門領域とし、各企業の業界・目的・ビジネス環境に合わせた完全カスタマイズ型プログラムを展開。経験豊富な講師陣が、TOEIC対策のような点数志向にとどまらず、展示会・商談・プレゼン・交渉・社内グローバル化といった「現場で本当に使える英語」にフォーカスして支援します。

海外進出を加速させたい、海外展示会で成果を出したい、社員の英語力を底上げしたい――
そんな課題をお持ちでしたら、ぜひ一度GDIコミュニケーションズにご相談ください。御社の海外ビジネスを次のフェーズへと押し上げる英語研修プログラムをともに設計いたします。