海外人材採用を成功させるために

立ち上げ時には日本のスタッフを現地に送ることが必須ですが、立ち上げ後もずっと駐在員を派遣し続けるにはコストもかかります。いち早く軌道に乗せるためには、早期に現地採用を成功させる必要があるでしょう。

しかし、どのように進めていけばいいかわからない人も多いはず。海外での現地採用には、主に次の４つの手法があります。求人採用、人材紹介、ヘッドハンティング、新卒採用です。欲しい人材像や自社に必要なスキルによって、採用手法を使い分け、海外採用を成功させましょう。

少しでも自社にマッチする人材を

ただし、とにかく人手を集めようとするのは禁物です。合わなければすぐに辞めてしまうか、入社後の教育にコストと労力がかかります。自社に必要な人材の洗い出しを丁寧に行い、自社に適した採用手法の検討をして臨無必要があるでしょう。

急いで人を集めたものの仕事、風土になじまず採用後の教育に苦労するケースは非常に多いです。採用段階から少しでも自社にマッチする人を採れれば速やかに現地運営を進められるでしょう。

前項までを踏まえて、次項からは４つのおもな採用方法（について、有効なシーンと概要、それぞれのメリット、デメリットをまとめていきます。

以下、「求人採用」「人材紹介」「ヘッドハンティング」「新卒採用」の順で見ていきましょう。

もっとも手軽に取り組めるのは求人広告です。求人広告を出しつつ、他の採用手法（現地人材紹介会社の利用等）を組み合わせて人材を探す企業も多くなっています。

求人メディアへの登録の他にも、ターゲットとなる人材が多く使っているSNSに広告を打つなどのソーシャルリクルーティングは効果的です。

求人広告のメリット

低コストで広い層にリーチできます。たとえばフェイスブックビジネスページでは、求人広告を無料で投稿できるので、フェイスブックが浸透した国なら使ってみるのも有効な手段です。

広告では募集要項、希望人材をたくさん羅列したくなるのを抑え、自社が本当に求める条件やスキルを選りすぐって載せることをお勧めします。

求人広告のデメリット

幅広くリーチできる一方で、問い合わせの数は増えても、実際に採用に至る率は他の採用手法よりは低めに見積もる必要がありそうです。

日本での採用と同様、日本国内及び現地の人材紹介サービスを利用する手ももちろんあります。現地で人材をたどれるツテが乏しい場合は現地の派遣会社を使えば頼りになるが、当然コストはかかってきます。

人材紹介会社のメリット

日本国内の人材紹介会社なら、少しでも現地語が話せる日本人や、現地での勤務が可能な日本人が見つかる可能性は高いです。

現地の人材紹介会社なら、少しでも日本語を話せる現地人、特殊技能を持った人を最も簡単に見つけられます。またマナーや勤務態度についても一定の水準の人を探してもらえるでしょう。

また、長期雇用だけでなく通訳など一定期間のみ人を雇いたい場合にも、相談できる会社があります。

人材紹介会社のデメリット

現地で人材紹介している企業は日本からの進出企業のみならず現地の大企業などにも人材を紹介しているため、競争率は高いです。紹介料はおおよそ、雇う人材の月収2〜3ヵ月分（または年収の25〜35％）程度となります。

担当者の熱意やレベルも採用の成否を握る大切なポイントのため、自社の要望をよく理解してくれる担当者に出会えるまで複数企業に登録してみるのもいいでしょう。

高いレベルの人材を求めており、さらに欲しい人材の特性がはっきりしている場合、ヘッドハンティングが効果的です。人材紹介会社で登録制以外にヘッドハンティング型の紹介も行っている企業があるので、必要に応じて相談してみるといいでしょう。

ヘッドハンティングのメリット

マネージャークラスの人材を探すなら、ヘッドハンティングが効果的です。また、自社の企業風土に順応できることを重視したい場合なども、個人の特性をよく見て適正人材を探せるヘッドハンティングで成功率を上げられるはずです。

ヘッドハンティングのデメリット

一般の人材紹介よりもさらに費用がかかります。ただ、スキル、パーソナル面ともに自社にマッチする人材を見つけて採用できれば、入社後の教育や、さらにはミスマッチによる再雇用の手間とコストを省くことができるでしょう。

手間はかかりますが、現地で新卒採用することもできます。現地の人だけでなく、新卒で海外就職を目指す日本人も増えてきています

現地の人の採用の際は、面接時には将来の展望やキャリアプランをよく聞き、自社とのマッチング度を吟味するといいでしょう。自社に就職するメリットを感じてもらうことも大切です。

現地で新卒採用するメリット

会社説明会などで直接、自社の紹介や求める人材像を話すことで、マッチした人材に応募してもらうことができます。また、たとえば人間関係を重んじる文化の国では、家族的な企業風土の企業にマッチする人材が見つかりやすいといった、カルチャー面でのメリットも得られる可能性があります。

現地で新卒採用するデメリット

これはデメリットというよりも日本企業側の努力ポイントですが、採用までに長い時間を要すると海外での応募者が待てないケースもあります。募集要項もなるべく煩雑さをなくすといいでしょう。また日本企業の場合、現地の外資系企業に給与面で見劣りしがちなことも課題となります。

日本でのネームバリューや上場実績なども海外では通用しない

ここまでは、海外進出における現地採用の4つの手法について述べてきました。欲しい人材の特徴、また手法ごとにかかるコストを鑑み、自社に適した採用手法を選ぶことが大切です。

日本でのネームバリューや上場実績なども海外では通用しないことが多々あります。そのためゼロベースで採用に臨むことになります。そうした中では、1人で何でもこなせる人材を求めるのではなく、欲しい技能やスペックを持った人を1人ずつ採用していく姿勢で取り組むほうが、長期的視点で見て成功確率が上がるでしょう。

加えて、サービス業なら接客態度や身だしなみ、あるいは自社で必須となる特殊技能を学べる研修を実施し、採用した人物を自社で活躍できる人材にしていくことで、海外進出の成功へとつながっていくはずです。ぜひチャレンジしてみてください。

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今回は「失敗しない海外人材採用 | 海外ビジネスにおける4つの人材採用方法とは？」と題して、海外人材の採用のメリット＆デメリット、およびその採用方法について解説しました。

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