1. 海外赴任の準備は「医療・健康」から逆算する

1-1. 医療・健康の準備は早めに着手する

海外赴任の準備と聞いて、多くの方が最初に思い浮かべるのは、住居の手配、ビザの申請、引越しの段取りではないでしょうか。
医療・健康面の準備が最後に回ると、出発間際になって慌てることがあります。
その理由は、医療・健康面の準備には一定の時間が必要だからです。検査や接種には、予約や所定の期間が必要です。
ワクチンによっては複数回の接種が必要で、接種間隔には決まりがあります。自己判断で変更せず、医師に相談して計画を立てましょう。

1-2. 出発前に確認したい3つのポイント

① 健康診断の結果しだいで赴任時期が動く

6か月以上の海外派遣では、赴任前の健康診断が事業者に義務づけられています。所見がある場合は、必要に応じて再検査や産業医等への相談を行い、健康状態や赴任先の医療事情を踏まえて対応を検討します。検査内容や予約状況によっては時間がかかります。

② 予防接種は接種間隔が決まっている

ワクチンによっては複数回の接種が必要で、接種間隔も決められています。渡航先や出発までの期間に応じた接種計画を立てるため、早めに渡航外来などへ相談しましょう。

③ 歯科治療は出発前に状態を確認する

歯科診療の保険適用や費用は国によって異なります。出発前に歯の状態を確認し、必要な治療を進めておくと安心です。

1-3. 赴任決定から出発までの逆算スケジュール

赴任決定から出発までの準備の目安を、次の表にまとめます。
表① 赴任決定から出発までの逆算スケジュール

2.【出発6〜3か月前】健康診断と予防接種を手配する

2-1. 赴任前の健康診断は会社の義務（労働安全衛生規則 第45条の2）

6か月以上の海外派遣では、会社に赴任前健康診断の実施義務があります。赴任が決まったら、まず人事・総務に日程と受診先を確認しましょう。

労働安全衛生規則第45条の2では、労働者を6か月以上海外に派遣する際、事業者はあらかじめ健康診断を実施することが定められています。また、6か月以上派遣した労働者を国内業務に就かせるとき（一時的な就業を除く）にも、健康診断が必要です。

つまり、これは会社が実施すべきものです。赴任が決まったら、まず人事・総務の担当部署に「赴任前健康診断はいつ、どこで受けるのか」を確認してください。これが医療・健康面の準備の最初の一歩になります。

定期健康診断の項目に加え、医師が必要と認めた場合に、派遣前は腹部画像検査、血液中の尿酸の量の検査、B型肝炎ウイルス抗体検査、ABO式・Rh式血液型検査などを行います。帰国後の健康診断では、必要に応じて便の検査などが追加されます。

2-2. 所見が出た場合は赴任時期が延びることがある

健康診断で所見が出た場合、そのまま赴任できるとは限りません。

再検査や精密検査が必要と判断されれば、その結果を待つことになります。治療が必要な疾患が見つかった場合は、赴任前に治療を開始するか、赴任先の医療事情を踏まえて赴任の可否を検討することになります。

重要なのは、この判断には産業医や会社の健康管理部門が関わる場合があるため、本人の意向だけでは進まないことがある点です。

健康診断と予防接種は、いずれも早めに着手する項目です。会社の健康診断の日程を確認し、必要なワクチンについては渡航外来などへ早めに相談してください。

2-3. 予防接種は複数回の接種を見込んでスケジュールを組む

必要な予防接種は、渡航先の国や地域、滞在期間、現地での生活環境によって異なります。予防接種の記録を準備し、渡航先で求められる接種や証明書も確認しておきましょう。

ワクチンによっては複数回の接種が必要で、接種間隔も決められています。出発までの期間が短い場合は、早めに渡航外来などへ相談してください。渡航先の感染症情報は、厚生労働省検疫所「FORTH」も参考になります。

また、予防接種の費用は原則として自己負担ですが、赴任に伴うものについては会社が負担するケースもあります。人事に確認しておきたい事項のひとつです。

3.【出発3〜1か月前】歯科治療・持病の薬・処方薬の持ち出し

3-1. 歯科治療は出発前に確認・対応しておく

赴任中に急な対応が必要になるトラブルの一つが、歯の痛みです。

歯の痛みは急に強くなることが多く、「次の一時帰国まで待つ」という判断が難しい症状です。結果として、現地で受診せざるを得なくなります。

歯科診療の保険適用や費用は国によって異なり、高額になる場合があります。出発前に日本で必要な治療を済ませておくと安心です。

海外旅行保険等の補償範囲は商品や特約で異なるため、約款で歯科治療費用の扱いを確認してください。緊急歯科治療費用を補償する特約の有無も、加入内容で確認しておきましょう。

赴任前に確認しておきたい項目は、次のとおりです。

• 未処置の虫歯の治療
• 親知らずの状態確認と、必要に応じた抜歯
• 歯石除去などの定期クリーニング
• 被せ物や詰め物の状態確認

3-2. 持病がある場合に主治医と相談すべき3つのこと

持病があり、継続して服薬している方は、赴任が決まった時点で主治医に相談してください。次の3点を主治医に確認しましょう。

① 同じ薬が渡航先で入手できるか

薬は、国によって流通している商品名が異なります。日本で処方されている先発品の名前をそのまま伝えても、現地の医師には通じないことがあります。
相談の際は、国際一般名を控え、国によって別名がある薬（例：アセトアミノフェン／パラセタモール）は併記しておくとよいでしょう。現地の医師や薬剤師とのやり取りがスムーズになります。

② 入手できない場合の代替薬

同じ成分の薬が現地で手に入らない場合に備えて、代替となる薬の候補をあらかじめ確認しておきます。「この系統の薬であれば代用できる」という情報があるだけで、現地での相談のしやすさが変わります。

③ 英文の診断書・紹介状

現地の医師に引き継ぐための英文書類を作成してもらいます。病名、これまでの経過、現在の処方内容が記載されていると、初診時の説明がスムーズです。直近の血液検査や画像検査の結果も持参すると、現地の医師が病歴や検査結果を把握しやすくなります。

3-3. 処方薬の持ち出しは、薬の種類ごとに手続きが異なる

薬の持ち出しでは、日本側の手続きと渡航先の規制を分けて確認することが重要です。一般の処方薬・市販薬と、向精神薬・医療用麻薬・医療用覚醒剤原料では手続きが異なります。

日本から薬を持ち出す際は、薬の種類によって日本側の手続きが異なります。渡航先の持ち込み規制も国ごとに定められています。また、帰国時に日本へ薬を持ち込む際も、成分や数量によって別途手続きが必要な場合があります。薬の成分・剤形・総量を確認し、出発前に関係窓口へ確認してください。

表② 薬の種類別・日本の出入国時の手続き

出典：関東信越厚生局 麻薬取締部「麻薬、向精神薬及び医薬品である覚醒剤原料の携帯輸出入許可申請について」（2025年2月28日更新）

日本側の許可は日本の出入国に関する手続きであり、渡航先の規制は別に確認する必要があります。薬は交付された容器・包装のまま携帯し、渡航中に必要な範囲を超える量の持参は避けてください。郵送での持ち込みが認められない国もあります。英文の医師証明書を携帯すると、現地で薬の内容を説明する際に役立ちます。規制や必要書類は薬の種類・量で異なるため、出発前に最新の要件を関係窓口で確認してください。

4.【出発1か月前〜出発まで】常備薬・英文書類・保険の最終確認

4-1. 常備薬は飲み慣れたものを持参する

赴任先にも薬局はありますが、使い慣れた常備薬を持参すると、現地での急な体調不良に対応しやすくなります。
市販薬は、成分により持ち込めない国があります。渡航先の規制を事前に確認してください。同じ効能の薬でも、成分や含有量が異なる場合があります。

持参を検討したい常備薬の例は次のとおりです。

• 解熱鎮痛剤
• かぜ薬
• 胃腸薬・整腸剤
• 下痢止め
• 抗アレルギー薬（花粉症などで服用している場合）
• 絆創膏・消毒薬などの外用品

どの品目をどの程度持参すべきかは、赴任先の医療事情や持病の有無によって変わります。判断に迷う場合は、かかりつけ医にご相談ください。

4-2. 英文の診断書・処方内容を用意しておく

現地で受診することになったとき、これまでの病歴や服薬内容を英語で説明するのは簡単ではありません。書類にしておけば、渡すだけで伝わります。

用意しておきたいのは次のものです。

• お薬手帳のコピー、または英文で記載した処方内容（一般名を併記）
• 持病がある場合の英文診断書・紹介状
• 薬剤・食物のアレルギーがある場合は、その内容を記載したもの
• 母子健康手帳（帯同するお子様がいる場合）

4-3. 保険証券とキャッシュレス提携病院を確認する

海外旅行保険や駐在員向けの保険に加入している場合は、出発前に次の3点を確認してください。

• 保険証券またはカードの現物と、内容を撮影したデータ
• 現地のキャッシュレス提携医療機関のリスト
• 日本語対応の緊急アシスタンスサービスの連絡先

キャッシュレス提携の医療機関では立替払いが不要になる場合があります。提携外では立替払いが必要な場合があるため、受診前に保険会社の案内を確認してください。

海外療養費制度は、海外赴任中などに急な病気やけがでやむを得ず現地の医療機関を受診した場合、申請により医療費の一部が払い戻される制度です。申請には、現地医療機関が記入した診療内容明細書・領収明細書、領収書と各書類の日本語訳などが必要です。マイナ保険証・資格確認書など、加入状況に応じて必要な情報の準備も含め、加入する健康保険の窓口で書類を確認しましょう。治療を目的とした渡航と、日本で保険適用外の治療は対象外です。

表③ 出発前 最終チェックリスト

5. 帯同するご家族がいる場合に必要な準備

5-1. 配偶者・お子様の健康診断と予防接種

同規定に基づく健康診断の義務の対象は、派遣される労働者本人です。ご家族の健康診断については、会社の制度を確認してください。

しかし、赴任先の医療事情によっては、ご家族も出発前に健康状態を確認しておくことが望ましい場合があります。費用を会社が負担するかどうかは企業によって異なるため、人事にご確認ください。

予防接種についても、ご家族分は本人とは別に手配する必要があります。接種記録を確認し、赴任先の要件や接種間隔を考慮して計画を立てましょう。

5-2. お子様の定期接種と、現地の入学要件とのずれ

お子様を帯同する場合、特に注意が必要なのが予防接種の記録です。

日本の定期接種のスケジュールは、諸外国と完全には一致していません。国や学校によっては、入学・編入の際に特定のワクチンの接種証明を求められることがあります。日本では受けていないワクチンの接種が必要になるケースもあります。

母子健康手帳は、お子様の接種履歴を証明する重要な書類です。英訳が必要になる場合もあるため、赴任先の要件を早めに確認しておいてください。

5-3. ご家族の医療費・保険の負担範囲を確認する

帯同するご家族の医療費や保険について、会社がどこまで負担するのかは、企業の規程によって大きく異なります。次の4点は、赴任前に確認しておきたい項目です。

• ご家族も駐在員向け保険の対象に含まれるか
• 含まれる場合、補償の範囲は本人と同じか
• 健康診断や予防接種の費用は会社負担か
• 出産費用や歯科治療は対象に含まれるか

これらは赴任後に確認すると手遅れになることがあります。赴任が決まった段階で、人事に書面で確認しておくことをおすすめします。

6. 赴任先で体調を崩したときにどうするか

6-1. 赴任先で日本語対応の医療機関を確認しておく

赴任先で体調を崩したときの対応は、事前に考えておきたい課題です。

日本語で受診できる環境は、国よりも都市ごとに差があります。大都市圏には日本語対応のクリニックがある一方、都市によっては少ない場合があります。

外務省「世界の医療事情」では都市別に医療機関情報を掲載しています。赴任先の情報を出発前に確認してください。

6-2. 海外で受診するときに直面する3つの壁

現地で体調を崩したとき、多くの方が次の3つの壁に直面します。

1. 症状を正確に伝えられない

日常会話ができても、医療の場面では話が別です。「ズキズキする」「締めつけられるような」といった症状を正確に伝えることは、医師が状態を判断するうえで重要です。

2. 受診までに時間がかかる

国や地域、診療科によっては、受診まで時間がかかる場合があります。

3. そもそも受診すべきかどうか判断できない

日本であれば、「この程度なら様子を見よう」「これは受診したほうがいい」という判断が経験的にできます。医療制度や費用感が異なる環境では、その判断が難しい場合があります。結果として、受診をためらって悪化させるか、必要のない受診で高額な費用を払うか、どちらかに偏りやすくなります。

6-3. 日本人医師にオンラインで相談するという選択肢

海外で体調を崩したときに備え、日本語で医療相談ができる窓口を確認しておくことも大切です。

オンラインで日本人医師に相談できるサービスは、症状について相談したいときや、現地の医師から受けた説明を日本語で整理したいときに役立ちます。ただし、オンライン相談だけでは診断に必要な検査や処置を行えません。必要に応じて現地の医療機関を受診してください。

赴任先で利用できる医療機関と、医療相談の窓口の両方を事前に把握しておくと、体調を崩したときにも対応しやすくなります。

6-4. 緊急時は現地の救急サービスを利用する

強い胸痛、呼吸困難、意識障害、大量出血、顔やのどの急な腫れと息苦しさなどがある場合は、オンライン相談や通常の予約を待たず、現地の救急サービスを利用してください。救急の連絡先は国や地域によって異なるため、出発前に確認しておきましょう。

6-5. 赴任者本人とご家族の心身の不調にも備える

赴任後は、言語や文化の違い、仕事の負担、周囲に相談できる相手がいないことなどから、赴任者本人や帯同するご家族が心身の不調を感じることがあります。出発前に、日本語で相談できる窓口や会社の産業保健・相談窓口を確認しておきましょう。
眠れない、気分の落ち込みが続く、仕事や日常生活に支障が出るなどの状態が続くときは、早めに医療機関や相談窓口につないでください。
関連記事：海外生活で人間関係がうまくいかないと感じたら｜「友達ができない」「職場や近所付き合いがつらい」ときの心の守り方

7. 海外赴任の準備に関するよくある質問

Q1. 赴任前の健康診断はいつ受ければよいですか？

出発の6か月前ごろから人事・総務に日程を確認し、早めに受診できるよう準備することを目安にしてください。6か月前という時期は準備の目安であり、法令上の期限ではありません。所見がある場合は、必要に応じて追加検査や産業医等への相談を行います。6か月以上の海外派遣では、赴任前の健康診断が事業者の義務とされています。

Q2. 予防接種の費用は会社が負担してくれますか？

企業の規程によって異なります。対象となるワクチンの範囲や、帯同するご家族分が含まれるかどうかも企業ごとに違います。接種を始める前に人事へ確認してください。

Q3. 持病の薬が現地で手に入らない場合はどうすればよいですか？

赴任前に主治医へ相談し、代替となる薬の候補を確認しておいてください。国際一般名を控え、国によって別名がある薬は併記しておくと、現地の医師や薬剤師とのやり取りがスムーズになります。あわせて英文の診断書や紹介状を作成してもらうと、現地での引き継ぎがしやすくなります。

Q4. 常備薬はどのくらいの量を持っていけますか？

手続きの詳細は3-3をご確認ください。日本側の規制と渡航先の規制は別です。

Q5. 帯同する家族の健康診断も必要ですか？

同規定に基づく健康診断の義務の対象は派遣される労働者本人です。ご家族の健康診断については、会社の制度を確認してください。赴任先の医療事情によっては、出発前に健康状態を確認しておくことが望ましい場合があります。

8. まとめ

海外赴任の医療・健康面の準備は、出発日から逆算して計画的に進めましょう。

• 出発6〜3か月前：赴任前健康診断の受診、予防接種の計画と開始
• 出発3〜1か月前：歯科治療、持病の主治医への相談、処方薬の持ち出し手続き確認
• 出発1か月前〜出発まで：常備薬・英文書類・保険の最終確認

住居やビザの手配とは異なり、医療・健康面の準備には検査の予約や接種間隔など、一定の時間が必要です。赴任が決まったら、まず人事へ「赴任前健康診断はいつ受けるのか」を確認するところから始めてください。

赴任先で利用できる医療機関、緊急時の連絡先、日本語で相談できる窓口を事前に確認しておきましょう。こうした備えを整えておくことで、赴任後の医療面の不安を軽減できます。

監修者プロフィール

野田 一郎（耳鼻咽喉科医）｜YOKUMIRU株式会社 取締役顧問医師

海外赴任前に健康診断・予防接種・処方薬の準備を進め、現地で受診できる医療機関と緊急連絡先も確認しておきましょう。

参考

• 厚生労働省「労働安全衛生法に基づく健康診断を実施しましょう」（労働安全衛生規則第45条の2）
• 関東信越厚生局 麻薬取締部「麻薬、向精神薬及び医薬品である覚醒剤原料の携帯輸出入許可申請について」（2025年2月28日更新）
• 名古屋市「海外療養費制度について」（国民健康保険の例）
• 外務省「世界の医療事情」
• 厚生労働省検疫所「FORTH」（海外渡航者向け感染症情報）
• 厚生労働省「海外渡航先への医薬品の携帯による持ち込み・持ち出しの手続きについて」