英語対応として最低限準備すべきものは何ですか？

英語メニュー・案内表示の整備、予約フォームの英語化、クレジットカード決済への対応が最優先です。英語を話せるスタッフが一人いるだけでも、外国人旅行者の安心感は大きく高まります。

ニセコ・白馬以外にオーストラリア人に人気のエリアはありますか？

東京・京都・大阪といった定番エリアに加え、自然景観の豊かな北海道や、アクティビティが充実した地方エリアへの関心が高まっています。近年はいわゆる「オフザビーテンパス（一般的な観光ルートを外れた場所）」への旅行需要も伸びています。

オーストラリア人訪日客の集客ガイド｜行動特性・人気エリア・効果的なアプローチ方法

Q: 食事の多様性への対応はどこまで必要ですか？

オーストラリアはヴィーガン・ベジタリアン・グルテンフリー文化が浸透しており、欧米旅行者の中でも食の制限を持つ方の割合が高い市場です。メニューへの表記追加や、対応メニューをあらかじめ英語で案内するだけでも、満足度と口コミ評価の向上につながります。

掲載日：2026年05月15日

Digima～出島～

「Digima～出島～」は、海外ビジネスに関するあらゆる情報が集約された海外ビジネス支援のための専門プラットフォームです。「グローバル市場で成功する日本企業を10,000社作る」をミッションとして、海外ビジネスに関するニュースやノウハウ記事、海外進出サポート企業情報、海外ビジネス関連セミナーの掲載等を行っています。また、「企業検索」や「海外進出無料相談窓口」によるマッチングサービスなどを提供しております。

お問い合わせはこちら

オーストラリアは日本から直行便で約10時間、時差も東部標準時で日本と1〜2時間程度しかなく、体への負担が少ない旅先として日本への関心が高い市場です。観光庁の統計によると、コロナ禍からの回復とともに訪日オーストラリア人は再び増加基調にあり、長期滞在・高消費というプロフィールを持つ有望な客層として注目されています。
英語を母語とし、アクティビティや食体験への関心が高いオーストラリア人旅行者は、旅行前の情報収集から予約・現地での行動まで、日本人や他のアジア圏旅行者とは異なる行動パターンを持っています。そのため、集客には国ごとの特性に合わせたアプローチが不可欠です。
本記事では、訪日オーストラリア人の動向データと旅行スタイルを整理したうえで、OTA・SNS・現地プロモーションなど実践的な集客施策と、受け入れ体制の整備ポイントを解説します。

この記事でわかること

・訪日オーストラリア人の滞在傾向・消費行動・人気エリアのデータ
・Instagram・TripAdvisor・OTAを使った効果的な集客チャネル
・英語対応・ヴィーガン食・キャッシュレス決済など受け入れ体制の整備方法

1. オーストラリア人訪日客の動向データ

訪日者数の推移と回復状況（コロナ前後の比較）

観光庁・JNTOの統計によると、コロナ禍以前の2019年においてオーストラリアからの訪日外客数は年間60万人規模に達しており、英語圏の国としては欧米最大規模のインバウンド市場のひとつでした。2020〜2021年のパンデミックにより一時ほぼゼロになりましたが、2022年の水際対策緩和以降、急速な回復軌道をたどっています。
訪日オーストラリア人の回復を後押しする要因として、日豪間の直行便の充実が挙げられます。シドニー・メルボルン・ブリスベンから羽田・成田・関西への定期路線が再開・増便されており、フライト時間約10時間でアクセスできる日本は「遠すぎない長期旅行先」として位置づけられています。時差も東部標準時で日本と1〜2時間差と小さく、体への負担が少ないことも人気の背景にあります。
訪日外客の主要市場として韓国・中国・台湾などアジア圏が注目されがちですが、オーストラリアはひとり当たり消費額が高く、リピーターも多いという特徴を持ちます。集客効率の観点でも、投資対効果が見込みやすい市場といえるでしょう。

滞在日数・消費額・訪問エリアの特徴

観光庁の訪日外客消費動向調査によると、オーストラリア人旅行者の平均滞在日数は10日前後と長めで、欧米圏のなかでも比較的まとまった期間を日本で過ごす傾向があります。滞在日数が長いほど地方エリアへの移動も増え、東京・京都・大阪の定番ルートを回ったうえで、北海道や九州など地方への足を伸ばす旅行者も少なくありません。
消費額については、宿泊費・食費・体験費用を含めたひとり当たり旅行支出が欧米旅行者全般と同様に高水準にあります。体験型消費（スキーやハイキングなどのアクティビティ、料理教室、茶道体験など）への支出意欲が高く、単なる観光スポット巡りにとどまらない消費行動が見られます。
訪問エリアとしては、東京・京都・大阪の三大都市圏に加えて北海道（ニセコ・白馬周辺）への集中が顕著で、これはオーストラリア人のスキー文化と深く結びついています。また近年は、インバウンドの混雑を避けて「隠れた名所」を求める傾向も強まっており、岡山・広島・四国・九州といったエリアへの注目も高まっています。

2. オーストラリア人旅行者の行動特性

旅行スタイル（個人旅行・長期滞在・体験志向）

訪日オーストラリア人の多くは個人旅行（FIT: Foreign Independent Travel）を選択しており、パッケージツアーよりも自分でルートを組み立てる旅行スタイルが主流です。長期休暇を取りやすい職場文化が背景にあり、2週間前後の休暇をまとめて取って日本を旅する人も多く見られます。
旅行スタイルの核心は体験志向です。有名観光地を「見る」だけでなく、日本文化を「体験する」ことに高い価値を置きます。温泉（露天風呂）・料理教室・陶芸・農業体験・座禅など、日常では得られない体験に積極的にお金を使う傾向があります。また、地元の人との交流や本物らしさ（オーセンティシティ）を重視するため、観光地化されすぎた施設よりも、地域に根ざした体験が好まれます。
リピーターの割合も高く、初回訪日で東京・京都・大阪を巡った後、2回目以降は地方エリアや季節限定の体験（花見・紅葉・スキー）を目的に再訪するケースが多いことも、オーストラリア市場の特徴です。

関心の高い体験・コンテンツ（自然・食・アクティビティ・アート）

オーストラリア人旅行者が特に関心を示すコンテンツは大きく4つに整理できます。
まず自然体験・アウトドアアクティビティです。ニセコ・白馬のスキー・スノーボードは代表例ですが、それ以外にも登山（富士山・北アルプス）・サイクリング・カヤックなど、身体を動かすアクティビティへの需要が高いです。自然豊かな景観そのものも魅力で、四季折々の風景を求めて複数回訪れる旅行者も多くいます。
次に食体験です。日本のラーメン・寿司・焼き肉といった定番グルメに加えて、居酒屋文化や食べ歩きにも強い関心があります。ただし後述するように、ヴィーガンやグルテンフリーへの対応ニーズも無視できません。
また、伝統文化・アートへの関心も高く、歌舞伎・能・茶道・工芸品など日本固有の文化体験が旅の目的になるケースもあります。瀬戸内芸術祭などのアートイベントを目当てに訪日する旅行者も一定数います。

情報収集チャネル（Instagram・TripAdvisor・Google・Lonely Planet）

オーストラリア人旅行者が旅行計画の段階で最も活用するのがSNSと口コミサイトです。Instagramは旅先の「映える体験」を探す場として機能しており、宿・飲食店・体験施設が写真や動画を投稿することで認知獲得につながります。ハッシュタグ（#visitjapan / #japantravel / #hokkaido など）を通じて旅先の情報を発見するケースが多いため、英語キャプションでのコンテンツ発信が効果的です。
TripAdvisorは英語圏旅行者の主要情報源のひとつで、レストラン・ホテル・観光スポットの口コミをまとめて確認できるプラットフォームです。高評価の口コミが多い施設は予約行動に直結するため、TripAdvisorのビジネスオーナーページを整備し、英語での返信を心がけることが集客の基本です。
Google検索・Google マップも現地での行動に深く根づいており、「vegan restaurant near Kyoto station」といった英語検索への対応（Googleビジネスプロフィールの整備）が来店につながります。バックパッカー世代を中心にLonely Planet（旅行ガイドブック・ウェブサイト）の影響力も根強く残っており、掲載・紹介を目指す価値があります。

3. 効果的な集客チャネルとアプローチ

OTA・観光サイトでの英語露出（Booking.com・Expedia・TripAdvisor）

個人旅行者が中心のオーストラリア市場では、旅行計画段階でのOTA（オンライン旅行代理店）の重要性が特に高くなります。Booking.com・Expedia・Airbnbは英語圏での利用率が高く、施設情報・写真・英語レビューを充実させることで、日本への旅行を検討している段階から施設名を認知してもらうことができます。
OTA活用で押さえておきたいポイントは3点です。第一に英語での施設説明文を丁寧に作成すること。周辺エリアの案内・アクセス・特色ある体験の紹介を英文で記載するだけで、外国人ゲストの予約率は大きく改善します。第二に高品質な写真の掲載。外観・客室・食事・周辺景観など多様な写真を用意することで、視覚的な訴求力が高まります。第三に口コミへの英語返信です。ポジティブなレビューへの感謝、ネガティブなレビューへの誠実な対応を英語で行うことが、信頼感の醸成につながります。
TripAdvisorのビジネスオーナー登録（無料）も並行して行うことで、口コミプラットフォームとしての露出を確保できます。

SNS（Instagram・Facebook）での訴求ポイント

Instagramはオーストラリア人旅行者の情報収集・旅先発見に欠かせないプラットフォームです。集客に活用するうえでは、「体験の物語」をビジュアルで伝えることが最も重要です。施設の外観写真だけでなく、その場で得られる体験（温泉に入る瞬間・地元の食材を使った料理の過程・雪山でのスキー後の風景）を切り取った投稿が、高いエンゲージメントを生みます。
英語キャプションの記載は必須です。地名・体験内容・アクセス情報を英語で発信するほか、#japantravel #visitjapan #hokkaidosnowといった英語ハッシュタグを組み合わせることで、まだフォロワーでない潜在旅行者への到達率を高められます。
Facebookは40代以上のオーストラリア人層の利用率が高く、旅行グループや地域コミュニティへの参加・情報共有が活発です。Facebook広告の地域ターゲティング（オーストラリア在住者×旅行関心層）を活用すれば、コスト効率よくリーチを拡大できます。インフルエンサー（旅行系YouTuber・Instagramer）との協業も、認知拡大に有効な手段のひとつです。

JNTO海外事務所（シドニー）の活用・現地プロモーション

日本政府観光局（JNTO）はオーストラリア・シドニーに海外事務所を構え、現地での訪日プロモーション活動を積極的に展開しています。旅行博への出展支援・現地旅行会社（インカミング・エージェント）との連携・現地メディアへのPR活動など、幅広い取り組みを行っています。
個人事業者や中小企業が単独でオーストラリア向けプロモーションを展開するのはコスト面でハードルが高いですが、JNTOのプログラムを活用することで共同プロモーション・展示会への参加・現地パートナーとの引き合わせなどの機会を得られます。JNTOの公式サイトや地域のDMO（観光地域づくり法人）を通じて参加できる施策を定期的に確認することを推奨します。
また、オーストラリアの旅行会社・ランドオペレーターと直接パートナーシップを結ぶことも有効です。スキーシーズンを狙った北海道ツアーを扱うオーストラリアの専門旅行会社は一定数あり、そこへ施設・体験情報を売り込むことで、自施設への送客ルートを開拓できます。

4. 受け入れ体制の整備ポイント

英語対応の優先順位（スタッフ・表示・メニュー）

オーストラリア人旅行者は英語を母語とするため、英語での接客・案内が受け入れ体制の根幹です。ただし、すべてのスタッフに英語対応を求めるのは現実的でない場合もあります。優先順位をつけて整備を進めることが重要です。
最優先で取り組むべきは、英語メニュー・案内看板・予約フォームの整備です。メニューの英訳はアレルギー情報や主要食材の説明を含め、「何が入っているかわかる」状態にすることが安心感につながります。館内の案内表示（トイレ・非常口・Wi-Fi案内）も英語表記を加えるだけで外国人ゲストのストレスが大きく下がります。
次に英語が話せるスタッフを最低1名配置できると理想的です。難しい場合は、Google翻訳などの翻訳ツールの活用方法をスタッフに周知しておくことが代替手段になります。また、チェックイン・チェックアウト・施設のルールなどをまとめた英語版の案内シート（1枚紙）を用意しておくだけでも、コミュニケーションの負担を大きく減らせます。

ヴィーガン・グルテンフリー・アレルギー対応

オーストラリアは欧米圏のなかでもヴィーガン・ベジタリアン人口の割合が高い国のひとつです。環境意識や動物福祉への関心から食のスタイルを選んでいる旅行者が多く、旅先でも自分の食事スタイルを維持したいと考えています。食の多様性への対応は、オーストラリア人旅行者の満足度と口コミ評価に直結する重要な要素です。
具体的な対応として、まずメニューへのアレルギー・食材情報の記載（英語）が基本です。「このメニューは肉・魚不使用」「グルテンフリー対応可」「ナッツ使用」といった表示があるだけで、食事制限のある旅行者が安心して注文できます。ヴィーガン対応メニューを1〜2品追加するだけでも、旅行者にとっては大きな価値になります。
グルテンフリーはセリアック病（小麦タンパク質への免疫反応）を持つ方には医療的な必要性がある場合もあるため、「可能な限り対応する姿勢を見せること」と「明確に対応できない場合は正直に伝えること」のバランスが重要です。TripAdvisorやGoogleの口コミに「ヴィーガン対応あり」「アレルギー相談に乗ってくれた」といった評価が付くと、同じ食事スタイルの旅行者からの信頼が高まります。

予約・決済の利便性（クレジットカード・キャッシュレス）

オーストラリアは国内でも非現金決済が徹底されており、現金を持ち歩かないことが一般的な生活習慣になっています。訪日の際も現金調達に不慣れな旅行者が多く、クレジットカード・デビットカードへの対応は集客の前提条件といっても過言ではありません。
対応すべきカードブランドの優先順位はVisa・Mastercard・American Expressの順です。オーストラリアではAmexカードの保有率も一定程度あります。タッチ決済（コンタクトレス）への対応も進んでいれば、よりスムーズな体験を提供できます。
予約については、英語での予約確認メールの自動送信設定が重要です。予約内容・到着案内・チェックインに必要な情報を英語でまとめて送ることで、旅行者の不安を解消しつつ、無断キャンセル（ノーショー）の防止にもなります。OTAからの予約比率が高い施設でも、自施設ウェブサイトへの英語ページとオンライン予約フォームを整備しておくことで、OTA手数料を節約しながら直接予約を増やせます。

5. よくある質問（FAQ）

Q1. 訪日オーストラリア人の旅行スタイルの特徴は何ですか？

個人旅行（FIT）が主流で、平均滞在日数は10日前後と長めです。スキーやハイキングなどのアクティビティ体験、本格的な日本食体験、地方エリアへの訪問など、体験志向が強い傾向があります。リピーターも多く、初回訪日で定番観光地を巡った後、2回目以降は地方や季節限定の体験を求めて再訪するケースも多くみられます。

Q2. オーストラリア人旅行者が情報収集に使うチャネルはどこですか？

InstagramやFacebookなどのSNS、TripAdvisorやGoogle、Lonely Planetなどのガイドブック・旅行情報サイトが主な情報源です。特にTripAdvisorは英語圏旅行者に広く使われており、口コミの評価が予約行動に強く影響します。英語での施設情報整備とSNS発信を組み合わせることで、効果的にリーチを拡大できます。

Q3. オーストラリア人向け集客でOTAはどれを使えばよいですか？

Booking.com・Expedia・Airbnbが特に英語圏で利用率が高いOTAです。英語での施設情報・写真・口コミ対応が集客に直結します。TripAdvisorのビジネスオーナーページも合わせて整備することが重要です。複数のOTAに掲載しつつ、英語直接予約の導線も自施設サイトに設けることが長期的な集客戦略として有効です。

Q4. 食事の多様性への対応はどこまで必要ですか？

オーストラリアはヴィーガン・ベジタリアン・グルテンフリー文化が浸透しており、欧米旅行者のなかでも食の制限を持つ方の割合が高い市場です。メニューへの英語表記追加や、対応メニューをあらかじめ英語で案内するだけでも、満足度と口コミ評価の向上につながります。完全対応でなくとも「相談に応じる姿勢」を見せることが重要です。

Q5. JNTOのシドニー事務所は何をしてくれますか？

JNTOはシドニーに海外事務所を構え、旅行博への出展支援・現地メディアへのプロモーション・現地旅行会社との連携など、多角的なインバウンド誘致活動を展開しています。中小企業でも共同プロモーションや補助金の仕組みを通じて活用できる場合があるため、JNTOの公式サイトで最新情報を確認することをお勧めします。

6. まとめ

訪日オーストラリア人は、長期滞在・高消費・体験志向という特性を持つ、インバウンド集客において非常に魅力的な客層です。個人旅行が主流であるため、旅行計画段階での情報発見から予約・到着・滞在・帰国後の口コミ投稿まで、一連のカスタマージャーニーを意識した施策が求められます。
集客チャネルとしては、OTA（Booking.com・Expedia）での英語情報整備とInstagram・TripAdvisorでの発信が基本の柱となります。これに加えて、JNTOシドニー事務所を通じた現地プロモーションや、オーストラリアの旅行会社との直接連携も中長期的な送客ルート構築に有効です。
受け入れ体制では、英語メニュー・案内表示・クレジットカード決済への対応が最低限のラインです。さらにヴィーガン・グルテンフリー対応やGoogleビジネスプロフィールの整備を加えることで、口コミによる自然な集客の好循環を生み出せます。今できることから一つずつ着実に積み上げることが、オーストラリア人旅行者からの継続的な支持につながります。

7. 優良な海外進出サポート企業をご紹介

「Digima〜出島〜」には、厳正な審査を通過した優良な海外進出サポート企業が多数登録しています。

訪日外国人向けの集客施策・英語対応・多言語メニュー制作・OTA掲載支援など、インバウンドビジネスの立ち上げから強化まで、幅広い専門企業に無料でご相談いただけます。オーストラリアをはじめとした英語圏からの集客でお悩みの場合は、ぜひ「Digima〜出島〜」を通じて専門家にご相談ください。貴社の課題に合った支援企業をご紹介します。

参考文献

・観光庁「インバウンド消費動向調査」
　https://www.mlit.go.jp/kankocho/siryou/toukei/syouhityousa.html
・JNTO（日本政府観光局）「訪日外客統計」
　https://www.jnto.go.jp/statistics/data/visitors-statistics/