「海外人材が言いがちな仕事の言い訳」の対処方法を教えます!

今回は、海外進出における最大の課題といっても過言ではない(!?)「海外の現地人材が言いがちな仕事の言い訳」の対処方法をお教えします!
特に、日本の商習慣や価値観と大きく異なる、中東、インド、パキスタンといった国・地域への海外進出を検討している日本のビジネスパーソンの皆さんにぜひ読んでいただきたく思い、本稿を執筆しました。
観光客には親切極まりないこれらの国々も、いざビジネスの場になると一転、海外現地スタッフや現地パートナー企業から、日本では予想もできない 「斜め上を行く」なんて表現も生温いくらい、メチャクチャな「言い訳」に直面することが多々あります。
しかし、これらを真正面から受け止めていては、海外ビジネスは一向に前進しません。弊社Frontieerでは、そんな「言い訳」との格闘(?)が日常茶飯事。今回は、海外人材とのコミュニケーションで直面するであろう様々な「言い訳」と、それらに「立ち向かうための秘策」を伝授いたします!
▼ 「海外人材が言いがちな仕事の言い訳」の対処方法を教えます!
1. 海外現地スタッフ側には「自分は悪くない!」が前提にあることを把握する
弊社Frontieerが海外進出サポートを得意としている、中東、インド、パキスタンといった国・地域でのビジネスでは、「神様が決めたことだから」という言い訳が、現地スタッフからよく飛び出します。つまり、彼らの生活は全て神様の手の中にあり、自分たちには責任がないというわけです。面白いことに、なにか仕事でやるべきことがあってそれをやらなかった(やれなかった?)場合、それは「神様からのやめておけサイン」だったと解釈されることもあります。
つまり前提として、これらの国・地域でのビジネスでは、「自分は悪くない!」が前提にあることを把握することが重要なのです。
家族、友達などの急な用事や急病は当たり前!時には天候なども理由に!
例えば、本日15時にミーティングがあったとします。でも、参加者は現れず、資料も準備されていません。時間が過ぎてようやく連絡が取れると、「家族が急に病気になった」「急な嵐でネット回線が切れた」「電気が止まっていた」「バスに乗り遅れた」など、まさに天変地異のオンパレードとなります。そして最後には、「神様が望まなかったから」というオチが付きます。驚くことではありません。これが日常です。
それらの「言い訳」の対処法として重要なのは、本来できたはずの行動に対して徹底的に問い詰めることです。
例えば、「事前に嵐の予報があったなら連絡できたはず」「家族が風邪をひいているなら、その旨を伝えることができたはず」といった具体的な点を指摘します。そして、次回に同様の事態が生じた場合の対処法を自ら書き留めてもらい、毎日それを読み込んでもらうのです。
また、参加しなかったことで生じた追加アクションや影響を考えてもらい、場合によっては各関係部署に日本人スタッフとして同行して一緒に謝罪するケースもあります。
人によっては「それってやり過ぎでは…」と思われてしまうかも知れません。しかし、現地の文化や考え方を考慮すれば、こういった対処が必要な場面が多々あるのが実情です。
特に、日本のビジネスパーソンである上司が同行して先方に謝罪することは、海外現地人材である彼らの心に響きます。そういった日本のビジネスシーンでは珍しくない行為こそが、海外現地人材の「言い訳」に対して非常に有効だったりするのです。
明確なコミュニケーションでスムーズな仕事の流れを作るのが大事
海外ビジネスの現場でもっとも多いのが「指示が不足していた」という海外現地スタッフからのクレームです。
たとえば、競合A社の製品を調査し、マーケット情報をデータ化するというタスクを指示したとします。しかし、指示はA社の製品限定だったため、別の競合他社であるB社の情報はまったく収集されず、これが「こちら側の指示ミス」とされるわけです。
さらに提出される資料も、どういうわけか「スーパーや小売店で価格をチェックしてリスト化すればデータ収集としては充分」と勝手に勘違いした挙げ句、結果として期待はずれのエクセルファイルが到着したりします。
さらに画像資料として、スマートフォンで縦に撮ったスーパーのWEBサイトのスクリーンショットに、自分のスマートフォンの通知や音量調整のマークまで写り込んでいるという「謎」の資料が提出されることもあります。
そういった資料の問題点を指摘したところで「自分はやるべきことをやった」の一点張りだったりします。
このような「言い訳」の対処方法は、細かい指示は後回しにして、まずは「やるべきアジェンダに従ったかどうかをしっかり確認する」ことが大切です。
そして、仕事の細部にわたってクリアな指示を出し、「完成形のイメージ」をしっかりと共有しましょう。そうすれば次第に「言われてなかった。だからしなかった」は減っていくはずです。
海外ビジネスにおける海外人材とのやり取りにおいては「明確なコミュニケーションでスムーズな仕事の流れを作る」ことが重要なのです。
2. 海外人材とのやり取りでは日本風のニュアンスは通用しない
海外現地人材とのコミュニケーションで肝に銘じておくべきことは、仕事における自主的な責任感や、受け取る側の気持ちを考えるといった、いわゆる「日本風のニュアンスは通用しない」という前提で何事も進めることです。
良好なコミュニケーションによる信頼関係の構築が重要
ここが海外ビジネスにおけるコミュニケーションの一番のねじれポイントです。彼らの言い分としては、「タスクは時間内に終わらせたし、勤務時間もピタリと終えた。これでバッチリ。問題なし!」というわけです。
個人的な見解ですが「責任感」って言葉、海外ではなかなか響かないんですよね…。悲しいかな、相手の立場に立ってみようよ?なんて諭したところで、「それって人それぞれじゃない?」と返されておしまいだったりします…。
ならば「もし仕事がうまくいけば、あなたの給料が上がって、家族も幸せになれるよ?」なんて言っても、そのような資本主義的な価値観が必ずしも受け入れられるとも限りません。なぜなら、過去にそう言いながら彼らに無理なタダ働きをさせた企業がいたりしたことから、そんな言葉を信用できなかったりするからです。
対策としては、成果報酬制度と第三者によるクオリティチェックを導入するという方法が効果的です。ただ、それにはベース給料の保証とインセンティブ、さらには追加のQA(=Quality Assurance / 品質保証)の為のスタッフが必要になったりするので、コストに限りのある海外事業ではあまり現実的ではありません。
だからこそ、常日頃からの良好なコミュニケーションによる信頼関係の構築が重要なのです。
例えば、その仕事内容と責任の大きさを、本人だけでなく家族や親戚に至るまで、日本側から直接懇切丁寧に説明します。そのような誠意あるコミュニケーションを地道に続けた結果、スタッフの自らの業務に対するプライドと責任感が高まり、仕事に向き合う態度が向上した例もあります。
3. いかにして一体感を築き成功へと導くか? それが海外ビジネスの醍醐味
ここまで読んでいただいた方の多くがこう思ったかも知れません。
「でも、それって日本でも同じでしょ?」
ゆとり世代を自称する私から見ても、最近の若者たちが抱える仕事の悩みは、実は国境を越えて共通しているのかもしれません。日本人だって似たようなことで頭を抱えていることがありますよね。
どこの国でも仕事で大切なことは同じ
仕事というのはどこの国も基本的には同じです。異なる肌の色、宗教、文化を持つ人々と働く中で、新たな発見や学びは絶えません。「外国人だから」「現地の人だから」といった態度で接していては、良好な人間関係は築けません。相互理解が重要なのです。
例えば、インドやパキスタン、湾岸諸国ではイギリスの影響が色濃く残っているため、日本に対してある程度の敬意を持ってくれています。しかし、結局のところ、彼らにとって日本は「(イギリスとは別の)もうひとつの大企業」でしかないわけです。
とは言うものの、色々な企業が一堂に会し、異なる社風や社内ルールのもとでプロジェクトを進める際、いかにして一体感を築き、成功へと導くかを考えることが重要です。むしろそれこそが、海外ビジネスにおける大きな課題であり、一番の醍醐味でもあります。
「そんなのめんどくさい」「海外は大変だから進出しなくていいや」と考える企業もいることでしょう。しかし20年前には発展途上だったタイやベトナムが今や成長市場。今後はマレーシアやインドネシアがそれに続き、5年後あたりはインドやバングラデシュ、さらに10年後にはパキスタンやアフリカがブームになるかもしれません。
そう考えると、今のうちから海外市場に進出しておくことは、かなり賢い選択と思えませんか?
4. 中東・インド・パキスタンなどの国・地域への進出ならFrontieerにご相談ください
海外ビジネス橋渡し役としてあなたの海外事業をサポートいたします
私たちFrontieerは、ビジネスサポートはもちろんのこと、水面下での橋渡し役として、ビジネスとは直接関係がないように思われがちな、異国間の文化の違いによるコミュニケーションの歪みを解決することに重きを置いています。
本稿のテーマである「海外現地人材の仕事の言い訳の対処方法」を含めて、これらの異文化コミュニケーションの是正は、海外ビジネスにおける取り返しのつかないミスを未然に防ぐための、まさに予防策なのです。
もし私たちの活動に少しでも興味を持たれたら、お気軽にフォームよりお問い合わせください。ご相談だけでも大歓迎です。
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GLOBAL ANGLEは海外進出・事業推進に必要な市場・産業調査サービス、デジタルマーケティングサービスを提供しています。70か国90都市以上にローカルリサーチャーを有し、現地の言語で、現地の人により、現地市場を調べることで生きた情報を抽出することを強みとしています。自社オンラインプラットホームで現地調査員管理・プロジェクト管理を行うことでスムーズなプロジェクト進行を実現しています。シンガポール本部プロジェクトマネージメントチームは海外事業コンサルタント/リサーチャーで形成されており、現地から取得した情報を分析・フォーマット化し、事業に活きる情報としてお届けしております。
実績:
東アジア(中国、韓国、台湾、香港等)
東南アジア(マレーシア、インドネシア、ベトナム、タイ等)
南アジア(インド、パキスタン、バングラディッシュ等)
北米(USA、メキシコ、カナダ)、南米(ブラジル、チリ等)
中東(トルコ、サウジアラビア等)
ヨーロッパ(イタリア、ドイツ、フランス、スペイン等)
アフリカ(南アフリカ、ケニア、エジプト、エチオピア、ナイジェリア等) -
株式会社東京コンサルティングファーム
【26ヵ国39拠点】各国日本人駐在員が現地にてサポートいたします。
弊社は、会計事務所を母体とした26ヵ国39拠点に展開するグローバルコンサルティングファームです。
2007年に日本の会計事務所として初めてインドに進出し、翌年ASEAN一帯、中南米等にも進出しました。歴が長く、実績・ノウハウも豊富にございます。
海外進出から海外子会社管理、クロスボーダーM&A、事業戦略再構築など国際ビジネスをトータルにサポートしています。
当社のサービスは、“ワンストップ”での サービスを提供できる環境を各国で整えており、特に会計・税務・法務・労務・人事の専門家を各国で有し、お客様のお困りごとに寄り添ったサービスを提供いたします。
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