あなたのタイ進出をサポート！ タイビジネスコンサルティング企業 まとめ
アナタのタイ進出をサポートする「タイビジネスコンサルティング企業の厳選5社」をまとめてご紹介します。あわせて日本企業のタイビジネスをサポートする支援企業の情報を効率よくリサーチできるサービス、その名も「Digima Library」についても解説します。
結論から言えば、タイ進出のサポート企業とは、アナタのタイ進出のビジネスパートナーです。
東南アジア全体における、日系企業の進出拠点数ランキングにおいて不動の1位を誇るタイ。旅行地としても人気で、日本人を始め世界中から多くの観光客が訪れ、近年の経済発展にともなう国民所得の向上と比例して、現地での日本製品・サービスの市場も拡大しています。しかし、いざタイ現地への進出となると、いまだブラックボックスも多い商習慣および現地市場で成功するには、現地の様々な事情に精通した案内役（タイビジネスパートナー）が必要です。
そんなアナタの目指すタイマーケットのビジネスパートナーとなり得るのが、タイビジネスコンサルティング企業なのです。このテキストでは、タイ進出における情報収集の重要性とあわせて、アナタのタイビジネスにおけるビジネスパートーナーにふさわしい、タイビジネスコンサルティング企業をピックアップしてご紹介します。
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▼タイビジネスコンサルティング企業 まとめ / タイ進出をサポートするコンサル企業5選
- 1. タイ進出の前にまずは進出目的の定義を明確に！
- 2. タイ進出の前にまずは情報収集を！
- 3. タイビジネスに特化したタイ進出コンサルティング企業5選
- 4. タイ進出に必要な情報が効率よくリサーチできる！ 「Digima Library」をご紹介！
▼ アナタのタイビジネスを成功させるために
1. タイ進出の前にまずは進出目的の定義を明確に！
タイ進出の目的は「国外に生産拠点を求める」か「国外に販売市場を求めるか」の2択に絞られる
タイ進出の大きなメリットは、アジア周辺国や世界進出に向けた「ハブ」として活用できることです。また、2020年には中間所得層が人口の半数を超えるとも予測されており、事実、1990年から2008年の間で、中間層および富裕層の人口全体に占める割合が、28.5%から58.7%に増加。
東南アジア諸国の中でも、より所得の高い上位中間層をターゲットしたマーケットが年々拡大傾向にあります。
また、タイは、マレーシア、カンボジア、ラオス、ミャンマーなどの東南アジア諸国の中心に位置しており、2014年には、タイ、ベトナム、カンボジアのインドシナ半島の南部地域を東西につなぐ陸路「南部経済回廊」が整備。それにより、タイを中心に東南アジアの物流環境も改善され、「消費市場」としても「生産拠点」としても、優れたインセンティブを誇っています。
アナタのそんなタイへの進出をサポートするタイビジネスコンサル企業をご紹介する前に、少しだけタイ進出に関するお話をさせてください。
海外に進出する目的やビジネスモデルによって、どの国に進出するべきかは変わってきますが、この記事をご覧になっているアナタが…「タイに進出してみたい！ タイに興味がある！」…という思いや考えを強く持っているならば、まずはタイ進出の目的を改めて定義する必要があります。
それこそ、タイの工場などで何からの商品を生産する「生産拠点」として進出するのか？
あるいは、タイ市場で自社の商品やサービスを流通させる「販売拠点」として進出するのか？
基本的なことですが、日本企業としてタイに進出するならば、おのずとこの「生産拠点」or「販売拠点」のいずれかの選択肢となるはずです。
つまりアナタのタイ進出の目的とは、「国外に生産拠点を求める」か「国外に販売市場を求める」かの2択に絞られます。
それこそ、タイでは、65歳以上の人口が全体の14％を超す高齢社会が、2022年には到来するとされていますが、消費者が成熟したことで、より健康ブームが高まっているタイでは、和食が持つヘルシーというイメージにより、日本食への人気も高まってきています。さらに日本食への人気から日本への関心も高まっており、タイでの「日本マーケット」は年々拡大し続けているのです
いずれにせよ、アナタのタイ進出の目的が「生産拠点を求めて」なのか「市場を求めてなのか」、あるいは「その両方」なのかを認識しておきましょう。
2. タイ進出の前にまずは情報収集を！
タイ進出に関する情報収集には2つの軸がある
タイ進出の目的の定義に続いては、タイ進出に関する情報収集の重要性について簡潔に述べます。
当然ではありますが、アナタがタイでのビジネスを志しているのならば、タイ進出に関する情報収集の必要性を感じていることでしょう。
そんなタイ進出に関する情報収集においては、事前に2つの軸を意識することをオススメします。
その2つの軸とは…
① タイおよびタイビジネス市場に関する情報をリサーチする
② タイ進出をサポートする支援企業（＝ビジネスパートナー）の情報をリサーチする
…となります。
下記よりそれぞれの軸について見ていきましょう。
① タイおよびタイビジネス市場に関する情報をリサーチする
タイ進出における情報収集の項目としては、タイの経済状態（GDPなどの経済成長率）、タイの政治状況および軍事体制、タイの社会全般（宗教・文化・国民性など…）や、タイの法規制、外資規制などになります。
また、現地のインフラや物流状況、さらには現地の治安や労務問題など、それこそ項目をピックアップしたら枚挙にいとまがありませんが、いずれにせよ、タイの政治の安定性や、隣国との関係性、経済の成長度、社会の構造、自然環境を含めた、タイのカントリーリスクについて、大まかでもよいので理解しておく必要があります。
② タイ進出をサポートする支援企業（＝ビジネスパートナー）の情報をリサーチする
結論から言えば、タイ進出のサポート企業とは、アナタのタイ進出のビジネスパートナーです。
それこそスポーツでも勉強でも趣味でも、その道に通じた先達に教えを乞うことで、ひとりの時よりも、その状況は飛躍的に改善します。もちろん独学で何かを成し遂げることは己に大きな喜びをもたらしますし、人生のある時期には、一人で物事に対峙しなければならない時は必ずあります。
しかし我々が取り組もうとしているのは海外進出であり、これはビジネスです。ビジネスならば、安全にかつ効率よく成功を収めなければなりません。
ただでさえブラックボックスに満ちたタイマーケットで成功するには、現地の様々な事情に精通した案内役（タイビジネスパートナー）が必要です。
そんなアナタの目指すタイマーケットのビジネスパートナーとなり得るのが、タイビジネスコンサルティング企業なのです。
次項からはいよいよ、そんなアナタのタイ進出をサポートするタイビジネスコンサルである厳選5社
をご紹介します。
3. タイビジネスに特化したタイ進出コンサルティング企業5選
① 株式会社クレディセイフ企業情報
② 三井金属エンジニアリング株式会社
③ A&T global consulting service
④ YCP Group
⑤ FBP－フォーカス・ビジネスプロデュース
4. タイ進出に必要な情報が効率よくリサーチできる！ 「Digima Library」をご紹介！
コロナ禍の今こそタイビジネスの情報収集を！
プライベート同様に、もちろんビジネスにおいても、相性というのは重要です。そのためには事前にビジネスパートナーに関する情報収集が必要であることは言うまでもありません。
ただ、タイ進出に関するコンサルティング企業をリサーチするにも、それなりの時間と手間がかかることは否めません。
このセクションでは、アナタのタイ進出をサポートする支援企業の情報を効率よくリサーチできるサービス、その名も「Digima Library」をご紹介します。
アナタのタイ進出を支援するサポート企業の提供サービスが3つの軸で探せます！
「Digima Library」では、アナタのタイ進出を支援するサポート企業の提供サービスが3つの軸で探すことができます。以下よりその3つの軸を見ていきましょう。
① お悩みや課題で探す！
「Digima Library」では、あなたのタイ進出におけるお悩みや課題を軸に、タイ進出コンサルティング企業が探せます。
「どの国に進出するべきか迷っている…」「現地法人なのか支社なのか駐在事務所なのか…最適なタイへの進出形態について教えてほしい」「タイ進出の資金について相談したい…」…といった様々なお悩みや課題からリサーチすることが可能です。
② サポートしてほしいジャンル（サービス）で探す！
「まずはタイで市場調査や自社商品のマーケティングをしたい」「タイでの販路を開拓したい」「タイ企業との貿易に関する相談がしたい」といった、自社の事業に関してサポートしてほしいジャンル（サポート）からリサーチできます。
③ 進出したい国で探す！
「タイに進出したい」「タイ進出を前提に香港や台湾でテストマーケをしてみたい」「タイか東南アジア諸国か迷っている…」といった進出したい国で探してもOK！
5. 優良なタイ進出サポート企業をご紹介
御社にピッタリのタイ進出サポート企業をご紹介します
今回は「アナタのタイ進出をサポートする、タイビジネスコンサルティング企業 まとめ」と銘打って、タイ進出に関する情報収集には2つの軸があり、外資はもちろん地場企業も成長を続けているタイマーケットで成功するには、現地の様々な事情に精通した案内役（タイビジネスパートナー）が必要であることを解説しました。
「Digima〜出島〜」には、タイ以外でも、厳選な審査を通過した優良な海外進出サポート企業が多数登録しています。当然、複数の企業の比較検討も可能です。
「タイを含めた海外現地に店舗を出店したい」「海外消費者に向けた越境EC事業をサポートしてほしい」「海外進出の戦略についてサポートしてほしい」「海外での事業計画立案のアドバイスがほしい」「海外に進出したいが何から始めていいのかわからない」…といった、多岐に渡る海外進出におけるご質問・ご相談を承っています。
ご連絡をいただければ、海外進出専門コンシェルジュが、御社にピッタリの海外進出サポート企業をご紹介いたします。まずはお気軽にご相談ください。
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オススメの海外進出サポート企業
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YCP Group
自社事業の海外展開実績を活かしてアジア圏への海外展開を完全代行、調査やM&Aもサポート
マッキンゼー／ボストンコンサルティンググループ／ゴールドマンサックス／P&G出身者を中心とする250人規模の多機能チームが、世界20拠点に構えるグループ現地法人にて事業展開する中で蓄積した成功＆失敗体験に基づく「ビジネス結果に直結する」実践的かつ包括的な海外展開サポートを提供します。
YCPでは各拠点にてコンサルティングサービスだけでなく自社事業を展開しています。市場調査フェーズからスキーム構築／定常的なビジネスマネジメントまで、事業主として一人称で取り組んできたからこそ得られた現地市場ノウハウや専門知識を活用し、教科書的な「べき論」に終始せず、ヒト／モノ／カネの観点から海外展開リスクを最小化するためのサービス開発を行っています。
＜主要サービスメニュー＞
・海外展開完全代行：
事業戦略～実行までの各フェーズにて、全ての業務を完全に代行
・海外調査：
マクロデータに表れない市場特性を探るための徹底的なフィールド調査を踏まえたビジネスに直結するインサイトを提供
・海外M&A：
買収後の統合実務や定常経営実務までを包括的にサポート -
カケモチ株式会社
インドネシア市場に特化して、市場調査、越境ECや会社設立支援などを提供している、インドネシア進出の専門会社です。
インドネシア進出前から進出後に至る業務を多岐に渡って支援。
多国展開はしておらず、インドネシア市場を専門にして、日本語が話せるインドネシア人スタッフを多数採用しています。
■インドネシア進出支援
・市場調査
・越境EC
・会社設立
■インドネシア駐在員様支援
・オンライン秘書サービス
・ビザ申請
■インドネシア人集客支援
・多言語サイト制作
・SEO
・Web広告
・SNS運用
まずはお気軽にご連絡をください。 -
株式会社セカラボ
海外進出をゼロから伴走、包括的にサポート
私たちセカラボの正式名称は「セカイ・マッチ・ラボ」です。
「セカイ」＝世界各国での事業活動
「マッチング」＝最適なパートナーとの取引
「ラボラトリー」＝調査と分析にもとづいた活動
という理念です。
世界各国での事業活動において何よりも重要なのは、
調査と分析に基づいた活動と最適なパートナーとの取引であると考える私たちが「セカイ・マッチ・ラボ」の理念のもと、海外進出企業のサポートをします。
「ミッション＝伴走」
海外進出支援の現場では、多くの企業から「何から着手したらよいのか、何が必要不可欠なのか？がわからない」という相談を受けます。
調べても色々な情報があり、どれが自社にマッチしたものなのかも判断できないというのがこれまで多くの企業から聞いている相談の中でもダントツで多いものです。
私たちは、海外進出支援という立場としてどんなサポートが企業にとって意義があるのかを学習していく中で、"伴走する"ということが役割だと結論づけました。
「言ってくれれば手伝いますよ」というスタイルではなく、
「何が必要かを一緒に考えましょう」というスタイルでなければ、本当の支援にはなりづらいため、一緒に考え、一緒に行動するというスタンスを大切に考えています。
「BtoB 進出ソリューション」
私たちがBtoB海外進出・新規事業展開に必要不可欠だと考えるのは下記の3つです。
◇俯瞰を担当するプロジェクトマネジメントの存在
進出企業（主観）でもなく、現地企業（客観）でもない第三者である私たち（俯瞰）がこの立場を担います。
プロジェクトに必要な要素を俯瞰視野でも見ることはとても重要です。
「どうしたいか、したくないか」という当事者の考えとはまた別に「どうすべきか、すべきでないか」という考えにより、プロジェクトのズレ・モレを軽減・解消することができるのもプロジェクトマネジメントならではの役割です。
◇各国各分野の専門家・専門企業の協力
海外進出は、対象とする国を熟知する人・企業や必要となる対応分野におけるプロフェッショナルの存在により、安定した事業推進が実現します。
私たちのGlobal CxO Partnarsにより、専門力と現地対応力の安定した進出計画・事業推進が可能となります。
◇現地取引先企業との連携・協力関係
対象とする国で成功したければ、現地の企業との取引・連携・協力関係が必要です。
特にBtoBは、現地企業との相性・関係がそのまま事業成功に繋がると言っても過言ではありません。
私たちのサポートの根底には、これらの必要不可欠な要素を補うことにあります。
「BtoC 進出ソリューション」
私たちがBtoC海外進出・新規事業展開に必要不可欠だと考えるのは下記の3つです。
◇俯瞰を担当するプロジェクトマネジメントの存在
進出企業（主観）でもなく、現地消費者（客観）でもない第三者である私たち（俯瞰）がこの立場を担います。
プロジェクトに必要な要素を俯瞰視野でも見ることはとても重要です。
「どうしたいか、したくないか」という当事者の考えとはまた別に「どうすべきか、すべきでないか」という考えにより、プロジェクトのズレ・モレを軽減・解消することができるのもプロジェクトマネジメントならではの役割です。
◇各国各分野の専門家・専門企業の協力
海外進出は、対象とする国を熟知する人・企業や必要となる対応分野におけるプロフェッショナルの存在により、安定した事業推進が実現します。
私たちのGlobal CxO Partnarsにより、専門力と現地対応力の安定した進出計画・事業推進が可能となります。
◇現地消費者の行動を理解するためのマーケティング活動
対象とする国で成功したければ、現地の消費者の行動・心理を理解することが必要です。
特にBtoCは、現地のターゲットとするペルソナの行動・心理に対する理解と歩み寄りがそのまま事業成功に繋がると言っても過言ではありません。
私たちのサポートの根底には、これらの必要不可欠な要素を補うことにあります。
■事業内容
◇海外進出総合支援
◇日本進出総合支援
◇新規事業開発支援
◇海外事業再編支援
◇海外ビジネスベンダー選定
◇海外ビジネスマッチング
◇海外販路開拓事業
◇海外ビジネス総合代理
◇その他、上記に付帯する業務 -
MRKS International LLC / マークスインターナショナル合同会社
20年以上の実績をベースに、インドネシアに特化して支援。日本人が実稼働している現地拠点と各分野のプロが、確実に迅速にインドネシア進出をサポートいたします。
インドネシアに特化した進出コンサルティングファームです。東京とインドネシア・ジャカルタに拠点があります。
マッキャンエリクソン / 電通 / J. Walter Thompsonなどで20年以上にわたり、国際マーケティングに従事した代表が、インドネシアにてデジタルマーケティングの会社を設立運営の後、東京とジャカルタにおいてコンサルティング会社を設立し日本企業様のインドネシア進出を多面的に支援しております。
ご提供サービス
【パッケージサービス】
○コンサルティング顧問契約
○戦略策定から事業運営までワンストップ支援
○ご進出プランの資料・提案書作成（フィージビリティスタディ）
【個別サービス】
（進出ご検討段階）
○無料オンライン相談
○市場調査(市場環境、競合環境、規制調査、消費者調査）
○現地視察（訪問先アレンジからアテンドまで）
○テストマーケティング（展示会出展サポートなど）
○現地パートナー探し及びマッチング支援 など
（進出ご決定後）
○各種法務手続き（会社設立や必要な許認可取得、駐在員VISA取得など）
○各種税務・人事労務施策支援
○マーケティング・プロモーション支援
○クリエーティブ開発支援
○営業開拓支援
○FC展開支援 など
弊社の特長は、クライアント企業様の社内（他部門や上層部など）に向けた「資料・企画書」の作成からもサポートを行う点です。また、現地では、信頼ある法務・労務・税務の専門家や、デザインやコピーラインティング（英語・インドネシア語）、動画撮影編集などクリエーターともタッグを組んでおります。 -
GLOBAL ANGLE Pte. Ltd.
70か国／90都市以上での現地に立脚したフィールド調査
GLOBAL ANGLEは海外進出・事業推進に必要な市場・産業調査サービス、デジタルマーケティングサービスを提供しています。70か国90都市以上にローカルリサーチャーを有し、現地の言語で、現地の人により、現地市場を調べることで生きた情報を抽出することを強みとしています。自社オンラインプラットホームで現地調査員管理・プロジェクト管理を行うことでスムーズなプロジェクト進行を実現しています。シンガポール本部プロジェクトマネージメントチームは海外事業コンサルタント/リサーチャーで形成されており、現地から取得した情報を分析・フォーマット化し、事業に活きる情報としてお届けしております。
実績:
東アジア（中国、韓国、台湾、香港等）
東南アジア（マレーシア、インドネシア、ベトナム、タイ等）
南アジア（インド、パキスタン、バングラディッシュ等）
北米（USA、メキシコ、カナダ）、南米（ブラジル、チリ等）
中東（トルコ、サウジアラビア等）
ヨーロッパ（イタリア、ドイツ、フランス、スペイン等）
アフリカ（南アフリカ、ケニア、エジプト、エチオピア、ナイジェリア等）
